星和電機(6748)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 12億9670万
- 2009年3月31日 -78.31%
- 2億8129万
- 2010年3月31日 +471.48%
- 16億756万
- 2011年3月31日
- -1億5157万
- 2012年3月31日 -245.37%
- -5億2348万
- 2013年3月31日
- 4億4809万
- 2014年3月31日 +19.73%
- 5億3650万
- 2015年3月31日 +68.2%
- 9億243万
- 2016年3月31日 -26.61%
- 6億6231万
- 2017年3月31日 -86.28%
- 9087万
- 2018年3月31日 +737.15%
- 7億6074万
- 2019年3月31日 -99.74%
- 196万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 12億8906万
- 2020年12月31日 -46.07%
- 6億9525万
- 2021年12月31日 +112.81%
- 14億7957万
- 2022年12月31日 +4.3%
- 15億4318万
- 2023年12月31日 -32.53%
- 10億4126万
- 2024年12月31日 +70.2%
- 17億7218万
- 2025年12月31日 -6.97%
- 16億4859万
個別
- 2008年3月31日
- 12億9344万
- 2009年3月31日 -74.31%
- 3億3230万
- 2010年3月31日 +377.29%
- 15億8605万
- 2011年3月31日
- -1億5856万
- 2012年3月31日 -172.14%
- -4億3152万
- 2013年3月31日
- 5億3511万
- 2014年3月31日 +2.83%
- 5億5027万
- 2015年3月31日 +51.8%
- 8億3532万
- 2016年3月31日 -33.54%
- 5億5516万
- 2017年3月31日
- -454万
- 2018年3月31日
- 5億8030万
- 2019年3月31日
- -1億736万
- 2020年3月31日
- 11億5998万
- 2020年12月31日 -46.83%
- 6億1672万
- 2021年12月31日 +134.74%
- 14億4768万
- 2022年12月31日 +3.47%
- 14億9799万
- 2023年12月31日 -36.14%
- 9億5658万
- 2024年12月31日 +72.43%
- 16億4943万
- 2025年12月31日 +0.18%
- 16億5236万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない本社管理部門資産の設備投資額であります。2026/03/30 13:58
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4.「その他の収益」には、「リース取引に関する会計基準」に基づき認識したレンタル収益が含まれております。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/03/30 13:58
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (5)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/03/30 13:58
当社グループは、売上高、営業利益率を重要な指標として位置付けており、各期において外部・内部環境等を考慮して計画値を設定し、その基準を達成できるように努めております。2026年12月期は売上高26,000百万円、営業利益1,900百万円、経常利益1,970百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,330百万円、営業利益率7.3%を予想しております。
セグメント別の売上高について、情報機器事業では9,400百万円を予想しております。期初の受注残高が前年同期に比べ少ない状況にありますが、更なる受注の確保に努めてまいります。また、製販連携により確実で効率的な生産と品質の確保に向けた取組みを一層推進してまいります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (単位:百万円)2026/03/30 13:58
当連結会計年度におけるわが国経済は、緩やかな回復傾向がみられました。また、設備投資は緩やかに持ち直しており、公共投資は底堅く推移しました。しかしながら、アメリカの通商政策の影響による景気の下振れリスクや金融資本市場の変動等の影響により、国内外における経済的な見通しは不透明な状況が続きました。前連結会計年度 当連結会計年度 増減額 増減率(%) 売上高 25,215 25,385 170 0.7 営業利益 1,772 1,648 △123 △7.0 経常利益 1,921 1,741 △180 △9.4
このようななか、当社グループにおきましては、マーケティング機能の拡充とソリューション営業力の強化を図り、競争力ある新商品の開発を進め、生産体制の強化により原価低減を図ることで収益性の向上に取り組んでまいりました。