6914 オプテックスグループ

6914
2024/04/25
時価
696億円
PER 予
13.12倍
2009年以降
9.27-61.46倍
(2009-2023年)
PBR
1.5倍
2009年以降
0.71-4.16倍
(2009-2023年)
配当 予
2.17%
ROE 予
11.4%
ROA 予
7.45%
資料
Link
CSV,JSON

全事業営業利益

【期間】

連結

2008年12月31日
26億6100万
2009年12月31日 -76.7%
6億2000万
2010年12月31日 +175%
17億500万
2011年12月31日 -1.64%
16億7700万
2012年12月31日 -16.64%
13億9800万
2013年12月31日 +50.79%
21億800万
2014年12月31日 +21.35%
25億5800万
2015年12月31日 +23.57%
31億6100万
2016年12月31日 -4.62%
30億1500万
2017年12月31日 +62.02%
48億8500万
2018年12月31日 +2.13%
49億8900万
2019年12月31日 -42.75%
28億5600万
2020年12月31日 -26.54%
20億9800万
2021年12月31日 +120.69%
46億3000万
2022年12月31日 +36.13%
63億300万
2023年12月31日 -6.41%
58億9900万

個別

2008年12月31日
12億1900万
2009年12月31日 -73.58%
3億2200万
2010年12月31日 +86.34%
6億
2011年12月31日 +6.83%
6億4100万
2012年12月31日 +7.33%
6億8800万
2013年12月31日 +140.12%
16億5200万
2014年12月31日 +12.05%
18億5100万
2015年12月31日 -3.35%
17億8900万
2016年12月31日 -31.58%
12億2400万
2017年12月31日 -56.86%
5億2800万
2018年12月31日 -98.48%
800万
2019年12月31日 +999.99%
3億1600万
2020年12月31日 -6.01%
2億9700万
2021年12月31日 +24.58%
3億7000万
2022年12月31日 -20.81%
2億9300万
2023年12月31日 +60.07%
4億6900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額203百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
2024/03/27 13:48
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業であり、ソフトウェア開発及び環境体験学習運営等の事業を含んでおります。
2.セグメント利益の調整額△491百万円は、セグメント間取引消去及び各報告セグメントに配分していない全社費用が含まれております。
セグメント資産の調整額218百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産8,175百万円、セグメント間の債権と債務の相殺消去額等△7,956百万円によるものであります。全社資産は、提出会社の資産等であります。
減価償却費の調整額256百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額104百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/03/27 13:48
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2024/03/27 13:48
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社グループが目標とする経営指標は、「ROE10%以上」の収益水準で、「連結売上高10%伸長」で持続的に成長することとしております。またこのために「連結営業利益率15%以上」の生産性を確保することを目標としております。各事業会社が推進する基幹事業の更なる成長と、全体最適視点で経営資源の有効活用を図りつつ、新規事業の育成や事業領域の拡大を図ってまいります。絶えず創意工夫を重ねながら間接業務の効率化を行い、生産性の向上を意識し、収益の拡大に挑戦し続けることで、経営指標の継続的な実現を目指しております。
※財務指標は提出日現在の経営目標であり、その実現を保証あるいは約束するものではありません。
2024/03/27 13:48
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
本年度の重点施策として、成長分野への投資を集中させることによりグループ各社の事業展開スピードを加速させるとともに、調達・製造・製品企画など様々な領域で、グループ各社の事業連携の強化を目指してまいりました。
当連結会計年度の経営成績は、欧米におけるインフレ継続や中国経済の減速など、景気先行きの不透明感から国内外の顧客で投資を控える動きがありましたが、為替の円安効果により、売上高は563億72百万円と前年度に比べ2.8%の増収となりました。利益面につきましては、コロナ禍の行動制限の緩和による営業・販売促進活動の強化及び為替の影響並びに国内外の物価上昇等により、販売費及び一般管理費が増加したため、営業利益は58億99百万円(前年度比6.4%減)、経常利益は62億58百万円(前年度比11.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は46億8百万円(前年度比3.0%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
2024/03/27 13:48