メガチップス(6875)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2017年3月31日
- 47億1470万
- 2018年3月31日 +39.38%
- 65億7149万
- 2019年3月31日 -18.3%
- 53億6914万
- 2020年3月31日 -52.75%
- 25億3681万
- 2021年3月31日 -78.27%
- 5億5113万
- 2022年3月31日 -24.43%
- 4億1651万
- 2023年3月31日 +9.46%
- 4億5590万
- 2024年3月31日 +23.83%
- 5億6454万
- 2025年3月31日 +16.65%
- 6億5854万
- 2026年3月31日 +0.2%
- 6億5987万
個別
- 2008年3月31日
- 1億7492万
- 2009年3月31日 -39.47%
- 1億587万
- 2010年3月31日 -31.66%
- 7236万
- 2011年3月31日 -15.89%
- 6086万
- 2012年3月31日 -9.55%
- 5504万
- 2013年3月31日 +56.74%
- 8628万
- 2014年3月31日 +393.04%
- 4億2540万
- 2015年3月31日 +66.78%
- 7億950万
- 2016年3月31日 +94.11%
- 13億7719万
- 2017年3月31日 +113.56%
- 29億4119万
- 2018年3月31日 +30.27%
- 38億3138万
- 2019年3月31日 -37.93%
- 23億7812万
- 2020年3月31日 -14.01%
- 20億4496万
- 2021年3月31日 -73.05%
- 5億5113万
- 2022年3月31日 -24.43%
- 4億1651万
- 2023年3月31日 +9.46%
- 4億5590万
- 2024年3月31日 +23.83%
- 5億6454万
- 2025年3月31日 +16.65%
- 6億5854万
- 2026年3月31日 +0.2%
- 6億5987万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.帳簿価額のうち「その他」は、主に工具、器具及び備品であります。2026/06/24 16:05
3.帳簿価額のうち「無形固定資産」は、主にソフトウエアであり、所在地の特定できないものについては、「本社」に含めております。
4.建物については、連結会社以外から賃借しており、年間賃借料は[ ]内に外書きしております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法によっております。2026/06/24 16:05
ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(主に3年~5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。なお、前連結会計年度及び当連結会計年度の建設仮勘定はレチクルについて除却を実施したものであります。2026/06/24 16:05
(単位:千円) 建設仮勘定 1,198,170 1,217,146 ソフトウエア 8,046 70,334 長期前払費用 - 72,679 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は、次のとおりであります。2026/06/24 16:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳(単位:千円) 固定資産除却損 366,860 363,352 ソフトウエア等償却超過額 67,765 48,236 長期前払費用償却超過額 170,332 133,516
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は、次のとおりであります。2026/06/24 16:05
(注)1.評価性引当額が67,526千円増加しております。この主な内容は、投資有価証券評価損および株式報酬費用に係る評価性引当額の増加によるものであります。(単位:千円) 固定資産除却損 366,860 363,352 ソフトウエア等償却超過額 93,908 48,626 長期前払費用償却超過額 170,332 133,516
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 製造原価明細書(連結)
- ※2.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。2026/06/24 16:05
(単位:千円) 前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) ソフトウエア 164,036 166,206 販売促進費 387,082 340,794 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2026/06/24 16:05
ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(主に3年~5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用