- 6875
- 2026/08/28
- 時価
- 2038億円
- PER 予
- 4.56倍
- 2010年以降
- 赤字-47.08倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.45倍
- 2010年以降
- 0.3-3.2倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.43%
- ROE 予
- 9.82%
- ROA 予
- 6.95%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
メガチップス(6875)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 18億8905万
- 2008年3月31日 +10.68%
- 20億9073万
- 2009年3月31日 -95.43%
- 9544万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 24億5172万
- 2011年3月31日 -5.09%
- 23億2695万
- 2012年3月31日 -69.57%
- 7億802万
- 2013年3月31日 -62.25%
- 2億6729万
- 2014年3月31日
- -1億4571万
- 2015年3月31日
- -7580万
- 2016年3月31日 -691.44%
- -5億9996万
- 2017年3月31日
- 4億3495万
- 2018年3月31日 +645.18%
- 32億4118万
- 2019年3月31日 -67.87%
- 10億4147万
- 2020年3月31日 +148.36%
- 25億8660万
- 2021年3月31日 +18.07%
- 30億5400万
- 2022年3月31日 +13.15%
- 34億5548万
- 2023年3月31日 -40.81%
- 20億4547万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 375億5380万
- 2025年3月31日 +46.38%
- 549億7070万
- 2026年3月31日 +134.55%
- 1289億3255万
個別
- 2007年3月31日
- 24万
- 2008年3月31日 +999.99%
- 4億7043万
- 2009年3月31日 -87.2%
- 6021万
- 2010年3月31日 +466.17%
- 3億4089万
- 2011年3月31日 -42.46%
- 1億9615万
- 2012年3月31日 -35.65%
- 1億2622万
- 2013年3月31日 -6.55%
- 1億1795万
- 2014年3月31日 -39.89%
- 7089万
- 2015年3月31日 +47.31%
- 1億444万
- 2016年3月31日 -59.38%
- 4242万
- 2017年3月31日 -85.91%
- 597万
- 2018年3月31日 -53.63%
- 277万
- 2019年3月31日 +109.78%
- 581万
- 2020年3月31日 -98.56%
- 84,000
- 2021年3月31日 +777.38%
- 73万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 1755万
- 2023年3月31日
- -7億218万
- 2024年3月31日
- 348億7622万
- 2025年3月31日 +53.52%
- 535億4057万
- 2026年3月31日 +133.72%
- 1251億3471万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※10.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額は、次のとおりであります。2026/06/24 16:05
(単位:千円) 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 34,432,045 121,902,968 法人税等及び税効果額 △9,309,881 △32,790,629 その他有価証券評価差額金 17,416,902 73,961,852 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は、次のとおりであります。2026/06/24 16:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳(単位:千円) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △24,673,103 △57,463,732 繰延税金負債合計 △24,673,103 △57,463,732
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は、次のとおりであります。2026/06/24 16:05
(注)1.評価性引当額が67,526千円増加しております。この主な内容は、投資有価証券評価損および株式報酬費用に係る評価性引当額の増加によるものであります。(単位:千円) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △24,673,103 △57,463,732 その他 △26,518 △146,182
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <純資産>当連結会計年度末における純資産は185,667百万円(前連結会計年度末に比べ67,425百万円の増加)となりました。2026/06/24 16:05
主要な項目を前連結会計年度末と比較すると、その他有価証券評価差額金が73,961百万円、自己株式の取得等により自己株式(控除項目)が7,277百万円それぞれ増加しております。
(投資有価証券 SiTime社株式の時価評価による影響について)