有価証券報告書-第57期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、重要性が高まったため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示していた4,041百万円は、「受取手形及び売掛金」3,956百万円、「電子記録債権」85百万円として組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「材料屑売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「保険解約返戻金」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
以上の表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「保険解約返戻金」6百万円及び「その他」34百万円は、「材料屑売却益」5百万円、「その他」35百万円として組替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、重要性が高まったため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示していた4,041百万円は、「受取手形及び売掛金」3,956百万円、「電子記録債権」85百万円として組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「材料屑売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「保険解約返戻金」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
以上の表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「保険解約返戻金」6百万円及び「その他」34百万円は、「材料屑売却益」5百万円、「その他」35百万円として組替えております。