6727 ワコム

6727
2026/07/03
時価
1062億円
PER 予
10.59倍
2010年以降
赤字-95.68倍
(2010-2026年)
PBR
2.83倍
2010年以降
1.29-7.76倍
(2010-2026年)
配当 予
3.05%
ROE 予
26.73%
ROA 予
15.39%
資料
Link
CSV,JSON

ワコム(6727)のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

連結

2011年3月31日
9億5611万
2012年3月31日 +98.75%
19億29万
2015年3月31日 -4.05%
18億2337万
2016年3月31日 +58.22%
28億8489万
2017年3月31日 +31.17%
37億8412万
2018年3月31日 -32.41%
25億5769万
2019年3月31日 -38.31%
15億7795万

個別

2008年3月31日
3億1473万
2009年3月31日 -0.96%
3億1171万
2010年3月31日 -27.87%
2億2482万
2011年3月31日 +240.84%
7億6630万
2012年3月31日 +124.16%
17億1772万
2013年3月31日 +4.46%
17億9441万
2014年3月31日 +17.08%
21億91万
2015年3月31日 -19.17%
16億9816万
2016年3月31日 +65.92%
28億1763万
2017年3月31日 +33.04%
37億4870万
2018年3月31日 -32.42%
25億3344万
2019年3月31日 -41.2%
14億8972万
2020年3月31日 -50.67%
7億3490万
2021年3月31日 -40.65%
4億3620万
2022年3月31日 +12.18%
4億8932万
2023年3月31日 +32.19%
6億4685万
2024年3月31日 +3.6%
6億7012万
2025年3月31日 -22.94%
5億1637万
2026年3月31日 -22.73%
3億9900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては、残存有効期間(3年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ 使用権資産
2026/06/24 10:23
#2 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度において、当社グループは次の資産グループについて減損損失を計上しております。
用途場所種類減損損失(百万円)
事業用資産(ブランド製品事業)東京都新宿区他機械装置及び運搬具工具、器具及び備品ソフトウエア360
ドイツ連邦共和国デュッセルドルフ市他建物及び構築物工具、器具及び備品使用権資産88
アメリカ合衆国ワシントン州バンクーバー市工具、器具及び備品使用権資産8
中華人民共和国北京市他機械装置及び運搬具工具、器具及び備品使用権資産17
大韓民国ソウル特別市他工具、器具及び備品0
当社グループは、原則として、事業用資産については事業単位を基準としてグルーピングを行っております。
当連結会計年度においてブランド製品事業の収益性が低下したことにより、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(474百万円)を減損損失(419百万円)及び事業構造改善費用(55百万円)として特別損失に計上しております。
2026/06/24 10:23
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
棚卸資産1,797百万円1,759百万円
ソフトウエア1,7021,669
買付契約評価引当金537584
(表示方法の変更)
前事業年度において、独立掲記していた繰延税金資産の「繰延資産」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より繰延税金資産の「その他」に含めて表示しております。
2026/06/24 10:23
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
棚卸資産2,221百万円1,947百万円
ソフトウエア1,7021,669
買付契約評価引当金537584
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「未払事業税」「リベート引当金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。
2026/06/24 10:23
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては、残存有効期間(3年以内)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
2026/06/24 10:23

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