ワコム(6727)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 9億5611万
- 2012年3月31日 +98.75%
- 19億29万
- 2015年3月31日 -4.05%
- 18億2337万
- 2016年3月31日 +58.22%
- 28億8489万
- 2017年3月31日 +31.17%
- 37億8412万
- 2018年3月31日 -32.41%
- 25億5769万
- 2019年3月31日 -38.31%
- 15億7795万
個別
- 2008年3月31日
- 3億1473万
- 2009年3月31日 -0.96%
- 3億1171万
- 2010年3月31日 -27.87%
- 2億2482万
- 2011年3月31日 +240.84%
- 7億6630万
- 2012年3月31日 +124.16%
- 17億1772万
- 2013年3月31日 +4.46%
- 17億9441万
- 2014年3月31日 +17.08%
- 21億91万
- 2015年3月31日 -19.17%
- 16億9816万
- 2016年3月31日 +65.92%
- 28億1763万
- 2017年3月31日 +33.04%
- 37億4870万
- 2018年3月31日 -32.42%
- 25億3344万
- 2019年3月31日 -41.2%
- 14億8972万
- 2020年3月31日 -50.67%
- 7億3490万
- 2021年3月31日 -40.65%
- 4億3620万
- 2022年3月31日 +12.18%
- 4億8932万
- 2023年3月31日 +32.19%
- 6億4685万
- 2024年3月31日 +3.6%
- 6億7012万
- 2025年3月31日 -22.94%
- 5億1637万
- 2026年3月31日 -22.73%
- 3億9900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/24 10:23
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては、残存有効期間(3年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ 使用権資産 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは次の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/06/24 10:23
当社グループは、原則として、事業用資産については事業単位を基準としてグルーピングを行っております。用途 場所 種類 減損損失(百万円) 事業用資産(ブランド製品事業) 東京都新宿区他 機械装置及び運搬具工具、器具及び備品ソフトウエア 360 ドイツ連邦共和国デュッセルドルフ市他 建物及び構築物工具、器具及び備品使用権資産 88 アメリカ合衆国ワシントン州バンクーバー市 工具、器具及び備品使用権資産 8 中華人民共和国北京市他 機械装置及び運搬具工具、器具及び備品使用権資産 17 大韓民国ソウル特別市他 工具、器具及び備品 0
当連結会計年度においてブランド製品事業の収益性が低下したことにより、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(474百万円)を減損損失(419百万円)及び事業構造改善費用(55百万円)として特別損失に計上しております。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:23
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 棚卸資産 1,797百万円 1,759百万円 ソフトウエア 1,702 1,669 買付契約評価引当金 537 584
前事業年度において、独立掲記していた繰延税金資産の「繰延資産」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より繰延税金資産の「その他」に含めて表示しております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:23
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 棚卸資産 2,221百万円 1,947百万円 ソフトウエア 1,702 1,669 買付契約評価引当金 537 584
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「未払事業税」「リベート引当金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/24 10:23
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては、残存有効期間(3年以内)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準