MCJ（6670）の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 15億2982万
- 2009年3月31日
- -36億9420万
- 2009年12月31日
- 6億1759万
- 2010年3月31日 +2.74%
- 6億3449万
- 2010年6月30日 -69.72%
- 1億9214万
- 2010年9月30日 +353.06%
- 8億7053万
- 2010年12月31日 +55.23%
- 13億5131万
- 2011年3月31日 +11.14%
- 15億182万
- 2011年6月30日 -66.05%
- 5億983万
- 2011年9月30日 +73.79%
- 8億8603万
- 2011年12月31日 +35.45%
- 12億14万
- 2012年3月31日 +45.13%
- 17億4176万
- 2012年6月30日 -82.37%
- 3億700万
- 2012年9月30日 +26.75%
- 3億8913万
- 2012年12月31日 +56.32%
- 6億830万
- 2013年3月31日 +73.39%
- 10億5475万
- 2013年6月30日 -69.7%
- 3億1958万
- 2013年9月30日 +168.11%
- 8億5681万
- 2013年12月31日 +65.54%
- 14億1836万
- 2014年3月31日 +27.79%
- 18億1246万
- 2014年6月30日 -27.35%
- 13億1681万
- 2014年9月30日 +48.37%
- 19億5371万
- 2014年12月31日 +34.72%
- 26億3200万
- 2015年3月31日 -0.18%
- 26億2728万
- 2016年3月31日 +17.5%
- 30億8700万
- 2017年3月31日 +62.94%
- 50億3000万
- 2019年3月31日 +32.31%
- 66億5500万
- 2021年3月31日 +50.34%
- 100億500万
- 2021年9月30日 -47.94%
- 52億900万
- 2022年9月30日 -0.36%
- 51億9000万
- 2024年3月31日 +135.05%
- 121億9900万
- 2024年9月30日 -40.46%
- 72億6300万
- 2025年3月31日 +93.47%
- 140億5200万
個別
- 2008年3月31日
- 7980万
- 2009年3月31日
- -32億3678万
- 2010年3月31日
- 8億2820万
- 2011年3月31日
- -1億1425万
- 2012年3月31日
- 6億8365万
- 2013年3月31日 -21.87%
- 5億3411万
- 2014年3月31日 +194.08%
- 15億7071万
- 2015年3月31日 -59.87%
- 6億3029万
- 2017年3月31日 -4.17%
- 6億400万
- 2018年3月31日 +534.93%
- 38億3500万
- 2019年3月31日 -76.48%
- 9億200万
- 2020年3月31日 +557.65%
- 59億3200万
- 2021年3月31日 -26.01%
- 43億8900万
- 2022年3月31日 +31.1%
- 57億5400万
- 2023年3月31日 -36.62%
- 36億4700万
- 2024年3月31日 +1.59%
- 37億500万
- 2025年3月31日 +9.39%
- 40億5300万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 2025/06/24 13:26
連結営業利益成長率評価係数 = 11×(連結営業利益成長率-110%) × 100% 110%
2.連結ROEは、現中計(2)の目標値である15%を基準値として、120%を上回る場合は200%、80%を下回る場合は0%とし、現中計(2)の最終年度の連結ROEの実績値に応じて評価係数が変動します。その計算式は以下のとおりとなります(係数は10%未満を切り捨て)。連結営業利益成長率 = 対象期間の最終年度における連結営業利益の実績値 対象期間の最終年度における連結営業利益の基準値
連結ROE評価係数 = 4×(対象期間の最終年度における連結ROE-12%) × 100% 12%
3.TSR(株主総利回り)は、対象期間中の当社TSRが、対象期間中のTOPIXの成長率と比較して、150%を上回る場合は200%、50%を下回る場合は0%とし、その範囲内で算定された値に応じて評価係数が変動します。その計算式は以下のとおりとなります(係数は10%未満を切り捨て)。連結ROE = 対象期間の最終年度における親会社株主に帰属する当期純利益 (同年度における期首株主資本+同年度における期末株主資本)÷2
TSR評価係数 = TSR-50% × 100% 50%
Ⓐ:2022年3月各日の東京証券取引所における当社株式の終値の単純平均値TSR = ( (Ⓑ-Ⓐ)+Ⓒ) )÷ Ⓐ + 100% ( Ⓔ-Ⓓ ) ÷ Ⓓ + 100% - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- <国内パソコン出荷台数増減率の推移>2025/06/24 13:26
また、当社グループが事業展開を行う欧州各国及び東南アジア各国においては、主要国における政治動向やロシア・ウクライナ問題の長期化、中東情勢の緊張の高まり等により、欧州においては景気動向の低迷が継続するとともに、東南アジアの一部の地域においても景気回復に停滞感が見られます。これらの先行き不透明感から現地企業の設備投資や個人消費の抑制が続いており、前年度と同様に不安定な状況が継続しております。
このような状況下、当社グループの当連結会計年度の売上高は207,171百万円(前年同期比10.5%増)、営業利益は19,378百万円(同12.7%増)、経常利益は20,018百万円(同17.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は14,052百万円(同15.2%増)と増収増益となり、売上高及び各利益において過去最高を更新いたしました。
なお、第1四半期連結累計期間において保有資産の売却を実施しており、一時的な収益が発生しております。当該資産売却の影響を除く実質ベースの数値においても前年同期比増収増益であり、当連結会計年度における売上高及び各利益ともに過去最高を更新しております。 - #3 配当政策（連結）
- 3 【配当政策】2025/06/24 13:26
当社グループは、株主の皆様への利益還元の充実を経営上の最も重要な課題の1つと考えており、経営成績に応じた業績成果配分型の配当を基本方針として、総還元性向の目安を30%から40%程度とし、うち配当性向に関しては親会社株主に帰属する当期純利益の30%以上を目標としており、DOEの水準については4.5%程度を掲げております。
配当については前述のとおり経営成績に応じた業績成果配分を基本方針としておりますが、その経営成績が一時的であり、なおかつ外部要因を主因として短期的に減益となるものの、当社グループの中長期での成長性や将来性に変化が無いと判断される場合は、前期比での増配の維持を優先し、配当性向30%以上、総還元性向30%から40%の範囲内において機動的に調整を行うことといたします。 - #4 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2025/06/24 13:26
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 805.84円 914.45円 1株当たり当期純利益 124.16円 143.07円
2.1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益の算定上、株式給付信託が保有する当社株式は期末発行済株式総数及び期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。なお、期末発行済株式総数の計算において控除した当該自己株式の期末発行済株式数は、前連結会計年度546,100株、当連結会計年度546,100株であり、期中平均株式数の計算において控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度546,100株、当連結会計年度546,100株であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
