有価証券報告書-第16期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「諸資材売却益」は、当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10を超えたため、区分掲記しております。
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「受取保険金」は、当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10を超えたため、区分掲記しております。
前連結会計年度において、営業外収益の「固定資産売却益」として区分掲記されていたものは、当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。なお、当連結会計年度に含まれる「固定資産売却益」は14百万円であります。
前連結会計年度において、営業外収益の「助成金収入」として区分掲記されていたものは、当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。なお、当連結会計年度に含まれる「助成金収入」は6百万円であります。
前連結会計年度において、営業外費用の「シンジケートローン手数料」として区分掲記されていたものは、当連結会計年度において営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。なお、当連結会計年度に含まれる「シンジケートローン手数料」は16百万円であります。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益に表示していた「固定資産売却益」41百万円及び「助成金収入」449百万円並びに「その他」276百万円は、「諸資材売却益」8百万円、「受取保険金」41百万円及び「その他」718百万円として組替えております。営業外費用に表示していた「シンジケートローン手数料」1,490百万円及び「その他」548百万円は、「その他」2,038百万円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「諸資材売却益」は、当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10を超えたため、区分掲記しております。
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「受取保険金」は、当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10を超えたため、区分掲記しております。
前連結会計年度において、営業外収益の「固定資産売却益」として区分掲記されていたものは、当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。なお、当連結会計年度に含まれる「固定資産売却益」は14百万円であります。
前連結会計年度において、営業外収益の「助成金収入」として区分掲記されていたものは、当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。なお、当連結会計年度に含まれる「助成金収入」は6百万円であります。
前連結会計年度において、営業外費用の「シンジケートローン手数料」として区分掲記されていたものは、当連結会計年度において営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。なお、当連結会計年度に含まれる「シンジケートローン手数料」は16百万円であります。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益に表示していた「固定資産売却益」41百万円及び「助成金収入」449百万円並びに「その他」276百万円は、「諸資材売却益」8百万円、「受取保険金」41百万円及び「その他」718百万円として組替えております。営業外費用に表示していた「シンジケートローン手数料」1,490百万円及び「その他」548百万円は、「その他」2,038百万円として組替えております。