三井E&S(7003)の新株予約権の推移 - 通期
連結
- 2014年3月31日
- 6700万
- 2015年3月31日 +117.91%
- 1億4600万
- 2016年3月31日 +58.22%
- 2億3100万
- 2017年3月31日 +2.16%
- 2億3600万
- 2018年3月31日 -8.47%
- 2億1600万
- 2019年3月31日 -5.09%
- 2億500万
- 2020年3月31日 -14.63%
- 1億7500万
- 2021年3月31日 -13.71%
- 1億5100万
- 2022年3月31日 -18.54%
- 1億2300万
- 2023年3月31日 +7.32%
- 1億3200万
- 2024年3月31日 -34.09%
- 8700万
- 2025年3月31日 -33.33%
- 5800万
- 2026年3月31日 -48.28%
- 3000万
個別
- 2014年3月31日
- 6700万
- 2015年3月31日 +117.91%
- 1億4600万
- 2016年3月31日 +58.22%
- 2億3100万
- 2017年3月31日 +2.16%
- 2億3600万
- 2018年3月31日 -8.47%
- 2億1600万
- 2019年3月31日 -5.09%
- 2億500万
- 2020年3月31日 -14.63%
- 1億7500万
- 2021年3月31日 -13.71%
- 1億5100万
- 2022年3月31日 -18.54%
- 1億2300万
- 2023年3月31日 +7.32%
- 1億3200万
- 2024年3月31日 -34.09%
- 8700万
- 2025年3月31日 -33.33%
- 5800万
- 2026年3月31日 -48.28%
- 3000万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ③【その他の新株予約権等の状況】2026/06/25 14:30
該当事項はありません。 - #2 ストックオプション制度の内容(連結)
- ①【ストックオプション制度の内容】2026/06/25 14:30
※ 当事業年度の末日(2026年3月31日)における内容を記載しております。当事業年度の末日から提出日の前月末現在(2026年5月31日)にかけて変更された事項については、提出日の前月末現在における内容を[ ]内に記載しており、その他の事項については当事業年度の末日における内容から変更はありません。第1回新株予約権 第2回新株予約権 第3回新株予約権 決議年月日 2013年7月30日 2014年7月31日 2015年7月31日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 14当社理事 19 当社取締役 14当社理事 21 当社取締役 9(執行役員兼務者を含む)当社執行役員 13(取締役兼務者を除く)当社理事 17 新株予約権の数(個)※ 41[36] 56 83 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※(注)1、4 普通株式4,100[3,600] 普通株式5,600 普通株式8,300 新株予約権の行使時の払込金額(円)※ 1 1 1 新株予約権の行使期間 ※ 自 2013年8月24日至 2043年8月23日 自 2014年8月23日至 2044年8月22日 自 2015年8月22日至 2045年8月21日 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円)※(注)4 発行価格 1,440資本組入額 720 発行価格 1,910資本組入額 955 発行価格 1,690資本組入額 845 新株予約権の行使の条件 ※ (注)2 新株予約権の譲渡に関する事項 ※ 譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要する。 組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※ (注)3
(注)1.新株予約権の目的となる株式の数 - #3 取得自己株式の処理状況及び保有状況(連結)
- (4)【取得自己株式の処理状況及び保有状況】2026/06/25 14:30
(注)1.「当事業年度」のその他の内訳は、新株予約権の権利行使(株式数16,500株、処分価額の総額34,277,583円)及び単元未満株式の買増請求による売渡(株式数100株、処分価額の総額207,899円)であります。また、「当期間」のその他の内訳は、新株予約権の権利行使(株式数500株、処分価額の総額1,039,851円)であります。区分 当事業年度 当期間 株式数(株) 処分価額の総額(千円) 株式数(株) 処分価額の総額(千円)
2.「当期間」には、2026年6月1日からこの有価証券報告書提出日までの取引は含まれておりません。 - #4 提出会社の株式事務の概要(連結)
- (2)会社法第166条第1項の規定による請求をする権利2026/06/25 14:30
(3)株主の有する株式数に応じて募集株式の割当て及び募集新株予約権の割当てを受ける権利
(4)株主の有する単元未満株式の数と併せて単元株式数となる数の株式を売り渡すことを請求する権利 - #5 新株予約権等に関する注記(連結)
- 3.新株予約権及び自己新株予約権に関する事項2026/06/25 14:30
- #6 発行済株式、株式の総数等(連結)
- (注)「提出日現在発行数」欄には、2026年6月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。2026/06/25 14:30
- #7 発行済株式及び自己株式に関する注記(連結)
- 単元未満株式の買増請求による減少 0千株2026/06/25 14:30
新株予約権(ストック・オプション)の行使に伴う減少 16千株 - #8 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
- 新株予約権の行使による増加であります。2026/06/25 14:30
- #9 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/06/25 14:30
該当事項はありません。 - #10 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)1.1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/06/25 14:30
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 普通株式増加数(千株) 38 24 (うち新株予約権(千株)) (38) (24) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 - -
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 純資産の部の合計額から控除する金額(百万円) 4,362 4,745 (うち新株予約権(百万円)) (58) (30) (うち非支配株主持分(百万円)) (4,303) (4,714)