- 7004
- 2026/09/08
- 時価
- 1943億円
- PER 予
- 9.15倍
- 2010年以降
- 6.29-51.55倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.98倍
- 2010年以降
- 0.41-1.54倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.33%
- ROE 予
- 10.69%
- ROA 予
- 3.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2015/06/24 14:25
ソフトウエアである。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
定率法を採用している。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用している。
5.無形固定資産の減価償却の方法
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
6.リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2015/06/24 14:25 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用している。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用している。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2015/06/24 14:25