固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 1597億6600万
- 2017年3月31日 +1.86%
- 1627億3800万
個別
- 2016年3月31日
- 1543億3600万
- 2017年3月31日 +4.86%
- 1618億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2017/06/23 14:03
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略している。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2017/06/23 14:03
(ア)有形固定資産
環境・プラント事業及び機械事業の生産設備(機械装置及び運搬具)等である。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (6) 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額ならびにその主な内訳2017/06/23 14:03
(7) 取得原価の配分流動資産 3,425百万円 固定資産 3,931 〃 資産合計 7,357百万円
当連結会計年度末において取得原価の配分が完了していないため、その時点で入手可能な合理的情報に基づき暫定的な会計処理を行っている。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
定率法を採用している。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
5.無形固定資産の減価償却の方法
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
6.リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2017/06/23 14:03 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
当連結会計年度における固定資産売却益の内容は、旧桜島工場の土地の売却益である。2017/06/23 14:03 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/23 14:03
(単位:百万円) - #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 当連結会計年度に、株式の取得により新たにOsmoflo Holdings Pty Ltd、Osmoflo Holdings Singapore Pte Ltd及びその子会社10社を連結したことに伴う資産及び負債の主な内訳ならびに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりである。2017/06/23 14:03
当連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 流動資産 3,425 百万円 固定資産 3,931 〃 のれん 2,147 〃 - #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/23 14:03
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれている。前連結会計年度(2016年3月31日) 当連結会計年度(2017年3月31日) 圧縮記帳積立金 △477 〃 △464 〃 無形固定資産評価差額 △447 〃 △346 〃 その他有価証券評価差額金 △139 〃 △84 〃
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2016年3月31日) 当連結会計年度(2017年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 5,872百万円 6,095百万円 固定資産-繰延税金資産 3,095 〃 2,905 〃 流動負債-その他 △9 〃 △23 〃 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2017/06/23 14:03
前連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日) 当連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 期首残高 917 966 有形固定資産の取得に伴う増加額 39 65 時の経過による調整額 9 9 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用している。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2017/06/23 14:03 - #11 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 流動資産合計 1,648百万円2017/06/23 14:03
固定資産合計 8,846 〃
流動負債合計 12,884 〃