- 7004
- 2026/10/02
- 時価
- 1965億円
- PER 予
- 9.25倍
- 2010年以降
- 6.29-51.55倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.99倍
- 2010年以降
- 0.41-1.54倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.29%
- ROE 予
- 10.69%
- ROA 予
- 3.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 114億5100万
- 2023年3月31日 -2.83%
- 111億2700万
個別
- 2022年3月31日
- 47億6300万
- 2023年3月31日 -17.36%
- 39億3600万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 環境事業、機械・インフラ事業及び脱炭素化事業の生産設備(機械装置及び運搬具)等である。2024/06/28 10:11
(イ)無形固定資産
ソフトウエアである。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2024/06/28 10:11 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/28 10:11
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 繰延税金負債 無形固定資産評価差額 △1,107百万円 △976百万円 資産除去債務 △586 〃 △553 〃
前連結会計年度(2022年3月31日) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。2024/06/28 10:11
② 無形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
定額法を採用している。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。2024/06/28 10:11
5.無形固定資産の減価償却の方法
定額法を採用している。