7011 三菱重工業

7011
2026/06/17
時価
13兆222億円
PER 予
34.13倍
2010年以降
赤字-100.71倍
(2010-2026年)
PBR
4.2倍
2010年以降
0.53-5.67倍
(2010-2026年)
配当 予
0.75%
ROE 予
12.3%
ROA 予
4.6%
資料
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三菱重工業(7011)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
3兆2030億
2009年3月31日 +5.39%
3兆3756億
2009年12月31日 -40.77%
1兆9993億
2010年3月31日 +47.09%
2兆9408億
2010年6月30日 -77.42%
6641億2400万
2010年9月30日 +104.3%
1兆3568億
2010年12月31日 +53.87%
2兆877億
2011年3月31日 +39.09%
2兆9037億
2011年6月30日 -78.87%
6136億2800万
2011年9月30日 +110.82%
1兆2936億
2011年12月31日 +51.43%
1兆9589億
2012年3月31日 +44%
2兆8209億
2012年6月30日 -76.99%
6491億8300万
2012年9月30日 +104.16%
1兆3254億
2012年12月31日 +48.89%
1兆9733億
2013年3月31日 +42.8%
2兆8178億
2013年6月30日 -73.47%
7474億9100万
2013年9月30日 +101.42%
1兆5055億
2013年12月31日 +50.29%
2兆2627億
2014年3月31日 +48.03%
3兆3495億
2014年6月30日 -74.33%
8597億2100万
2014年9月30日 +104.62%
1兆7591億
2014年12月31日 +52.54%
2兆6833億
2015年3月31日 +48.77%
3兆9921億
2015年6月30日 -76.67%
9314億7400万
2015年9月30日 +102.05%
1兆8820億
2015年12月31日 +50.51%
2兆8326億
2016年3月31日 +42.86%
4兆468億
2016年6月30日 -79.06%
8472億8100万
2016年9月30日 +106.6%
1兆7505億
2016年12月31日 +53.91%
2兆6942億
2017年3月31日 +45.27%
3兆9140億
2017年6月30日 -77.31%
8882億4600万
2017年9月30日 +105.52%
1兆8254億
2017年12月31日 +56.2%
2兆8514億
2018年3月31日 +44.17%
4兆1108億

個別

2008年3月31日
2兆4711億
2009年3月31日 +7.13%
2兆6472億
2010年3月31日 -12.07%
2兆3277億
2011年3月31日 -5.98%
2兆1885億
2012年3月31日 -0.59%
2兆1756億
2013年3月31日 -6.77%
2兆284億
2014年3月31日 +0.54%
2兆393億
2015年3月31日 -24.63%
1兆5371億
2016年3月31日 -4.04%
1兆4749億
2017年3月31日 -18.79%
1兆1978億
2018年3月31日 -7.84%
1兆1039億
2019年3月31日 -19.7%
8864億9800万
2020年3月31日 +8.21%
9592億8100万
2021年3月31日 -4.43%
9167億7000万
2022年3月31日 +34.54%
1兆2334億
2023年3月31日 +25.63%
1兆5494億
2024年3月31日 +11.63%
1兆7296億
2025年3月31日 +12.58%
1兆9471億
2026年3月31日 +23.06%
2兆3962億

有報情報

#1 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
これらの社外取締役については、当社が定める「社外取締役の独立性基準」(以下に記載)を満たしていることから、全員が当社経営陣からの独立性を有していると判断し、㈱東京証券取引所その他の国内金融商品取引所に独立役員として届け出ている。
<社外取締役の独立性基準>
当社は、株式会社東京証券取引所をはじめとした国内金融商品取引所が定める独立性基準に加え、以下の各要件のいずれかに該当する者は、独立性を有しないものと判断する。
① 当社の主要な株主(議決権所有割合10%以上の株主)又はその業務執行者
② 当社の取引先で、直近事業年度における当社との取引額が当社の年間連結総売上高の2%を超える取引先又はその業務執行者
③ 当社を取引先とする者で、直近事業年度における当社との取引額がその者の年間連結総売上高の2%を超える者又はその業務執行者
④ 当社の資金調達において必要不可欠であり、代替性がない程度に依存している金融機関その他の大口債権者又はその業務執行者
⑦ 弁護士、公認会計士又は税理士その他のコンサルタントであって、役員報酬以外に、当社から過去3事業年度の平均で、1,000万円以上の金銭その他の財産上の利益を得ている者
⑧ 法律事務所、監査法人、税理士法人又はコンサルティング・ファームその他の専門的アドバイザリー・ファームであって、過去3事業年度の平均で、その年間連結総売上高の2%以上の支払いを当社から受けた先に所属する者(ただし、補助的スタッフは除く)2.過去3年間のいずれかの時点において、上記①~⑥のいずれかに該当していた者
なお、社外取締役の各氏、又は各氏が役員若しくは使用人である会社等と当社との間には、以下に記載の関係が存在するが、いずれも社外取締役としての各氏の独立性に何ら影響を与えるものではないと判断している。
ア.小林健氏
2025/06/27 14:13
#2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
本検討の対象となった主たる関係会社株式の当事業年度末における帳簿価額は65,558百万円であるが、当該関係会社の将来の事業計画等を基礎として回復可能性を評価した結果、十分な根拠によって将来的な回復が裏付けられたため、評価損は認識していない。
なお、事業計画には将来の売上高の推移及び製造用部品の内製化による外注費の削減等の主要な前提が含まれる。
また、今後の市況の変化等により実績が事業計画を下回った場合には、翌事業年度以降に評価損の計上が必要となる可能性がある。
2025/06/27 14:13
#3 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
1.関係会社との取引高は、次のとおりである。
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
営業取引による取引高
売上高265,410百万円250,007百万円
仕入高317,277351,024
2025/06/27 14:13

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