固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 564億2800万
- 2016年3月31日 -4.17%
- 540億7500万
個別
- 2015年3月31日
- 513億7400万
- 2016年3月31日 -3.06%
- 498億100万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/06/24 9:01
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2016/06/24 9:01
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年~47年
機械及び装置 5年~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能年数(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 9:01 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (ア)工場財団2016/06/24 9:01
(イ)工場財団組成以外前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 有形固定資産 建物及び構築物 2,817百万円 2,624百万円
- #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※(3) 有形固定資産から控除した減価償却累計額は次のとおりであります。2016/06/24 9:01
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/24 9:01
(単位:百万円) - #7 減損損失に関する注記(連結)
- (回収可能価額の算定方法等)2016/06/24 9:01
回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、償却資産については実質的な処分価値を考慮して零とし、土地については主として不動産鑑定評価額、固定資産税評価額などによっております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 固定負債2016/06/24 9:01
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 特別償却準備金 △38百万円 △26百万円 固定資産圧縮積立金 △52百万円 △44百万円 その他有価証券評価差額金 △802百万円 △343百万円
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 固定資産2016/06/24 9:01
固定負債前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 減価償却超過額 0百万円 414百万円 固定資産評価損 209百万円 1,986百万円 投資有価証券評価損 ― 200百万円 - #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産は、主に受取手形及び売掛金が増加したことにより、前連結会計年度末比12,030百万円増加し、160,030百万円となりました。2016/06/24 9:01
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産は、主に保有する投資有価証券の株価が下落したこと等により、前連結会計年度末比2,353百万円減少し、54,075百万円となりました。 - #11 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2016/06/24 9:01
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 期首残高 530百万円 932百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 3百万円 ― 新規連結による増加 289百万円 ― - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年~47年
機械装置及び運搬具 5年~10年
(イ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能年数(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ウ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 9:01 - #13 重要な非資金取引の内容(連結)
- 当社を株式交換完全親会社、佐世保重工業株式会社を株式交換完全子会社とする株式交換により、新たに連結した佐世保重工業株式会社およびその子会社の連結開始時の資産および負債の内訳は次のとおりであります。2016/06/24 9:01
なお、流動資産には、連結開始時の現金及び現金同等物21,403百万円が含まれており、同社株式の取得に直接要した費用325百万円を控除した21,078百万円を「株式交換に伴う現金及び現金同等物の増加額」に計上しております。また、株式交換に伴う新株発行により増加した資本剰余金は24,257百万円であります。流動資産 31,311百万円 固定資産 19,989百万円 資産合計 51,300百万円
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) - #14 非連結子会社及び関連会社の株式及び社債等(連結)
- ※(1) 非連結子会社及び関連会社に対するものは次のとおりであります。2016/06/24 9:01
固定資産(投資その他の資産)