有価証券報告書-第105期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「販売費」及び「一般管理費」と区分掲記しておりましたが、当連結会計年度より連結損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、「販売費及び一般管理費」として一括掲記する方法に変更しております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「補助金収入」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「雑収入」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「固定資産除却損」及び「支払補償費」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「雑支出」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「補助金収入」90百万円、「雑収入」35百万円は、「雑収入」125百万円に、「営業外費用」に表示していた「固定資産除却損」50百万円、「支払補償費」35百万円、「雑支出」24百万円は、「雑支出」110百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「販売費」及び「一般管理費」と区分掲記しておりましたが、当連結会計年度より連結損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、「販売費及び一般管理費」として一括掲記する方法に変更しております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「補助金収入」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「雑収入」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「固定資産除却損」及び「支払補償費」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「雑支出」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「補助金収入」90百万円、「雑収入」35百万円は、「雑収入」125百万円に、「営業外費用」に表示していた「固定資産除却損」50百万円、「支払補償費」35百万円、「雑支出」24百万円は、「雑支出」110百万円として組み替えております。