売上原価
連結
- 2020年3月31日
- 23兆1035億
- 2021年3月31日 -8.24%
- 21兆1998億
- 2022年3月31日 +14.39%
- 24兆2507億
- 2023年3月31日 +20.11%
- 29兆1285億
- 2024年3月31日 +15.35%
- 33兆6006億
個別
- 2011年3月31日
- 7兆6010億
- 2012年3月31日 +1.86%
- 7兆7422億
- 2013年3月31日 +9.26%
- 8兆4594億
- 2014年3月31日 +2.11%
- 8兆6379億
- 2015年3月31日 -0.45%
- 8兆5992億
- 2016年3月31日 +2.81%
- 8兆8411億
- 2017年3月31日 +3.66%
- 9兆1648億
- 2018年3月31日 +4.74%
- 9兆5993億
- 2019年3月31日 +4.08%
- 9兆9913億
- 2020年3月31日 +5.01%
- 10兆4914億
- 2021年3月31日 -5.26%
- 9兆9399億
- 2022年3月31日 +3.57%
- 10兆2952億
- 2023年3月31日 +7.23%
- 11兆391億
- 2024年3月31日 +17.03%
- 12兆9195億
有報情報
- #1 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ②自動車等セグメントと金融セグメントを区分した連結損益計算書2024/06/25 15:00
③自動車等セグメントと金融セグメントを区分した連結キャッシュ・フロー計算書(単位:百万円) 営業収益 34,409,011 41,832,663 売上原価 29,132,715 33,763,076 販売費及び一般管理費 2,990,316 3,278,135 営業収益 2,809,647 3,484,198 売上原価 1,741,117 2,145,694 販売費及び一般管理費 631,014 768,481
- #2 注記事項－従業員給付、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (9)人件費2024/06/25 15:00
2023年3月31日および2024年3月31日に終了した1年間において、連結損益計算書の「売上原価」および「販売費及び一般管理費」に含まれる人件費(退職後給付制度に係る費用を含む)は、それぞれ3,985,518百万円および4,385,112百万円です。 - #3 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」および「販売費及び一般管理費」に含めて計上されています。2024/06/25 15:00
オペレーティング・リースとして会計処理されている賃貸用車両及び器具の内訳は次のとおりです。 - #4 注記事項－無形資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2024/06/25 15:00
(償却累計額)金額:百万円 開発資産 ソフトウェアほか 合計
無形資産の償却費は、連結損益計算書の「売上原価」および「販売費及び一般管理費」に含めて計上されています。なお、「開発資産」を除き、重要な自己創設の無形資産はありません。金額:百万円 開発資産 ソフトウェアほか 合計 - #5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- また、上記の製品保証に係る負債に加えて、製品のリコール等による市場処置費用をリコール等の市場処置に係る負債として見積計上しています。リコール等の市場処置に係る負債の金額は、基本的に、ある一定期間に販売された様々なモデル全体を、地域ごとに区分して、製品販売時点において包括的に算定しています。しかしながら、状況によっては、特定の製品のリコール等の市場処置に係る負債について、それらの支出が発生する可能性が高く、かつ合理的に見積もることができる場合に、個別に見積もる方法で算定しています。連結財政状態計算書上に計上されるリコール等の市場処置に係る負債のうち、包括的に計上される部分は、「リコール実払い累計額」を考慮して「リコールの支払い見込み総額」を基に算出します。当該負債は期間ごとに新しいデータに基づき評価され、適切な金額に調整されています。また、これらの負債は販売期間ごとに10年間に分けて管理しています。「リコールの支払い見込み総額」は、数量<販売台数>に単価<台当たり市場処置額>を乗じて算出しています。台当たり市場処置額は、「台当たりリコール実払い累計額」を「過去の費用の発生パターン」で除して算出しています。「過去の費用の発生パターン」は、車両販売後10年間に発生したリコール支払い発生状況を表しています。販売時の包括的な見積り金額と、個々のリコールに対する実際の支払い金額との差の要因としては、台当たり平均修理費用と実際の修理費用(主に部品代と労務費)とに差が生じる場合および、過去の費用の発生パターンと実際に差が生じる場合などがあり、将来のリコール等の市場処置費用の見積りの中で調整されていきます。2024/06/25 15:00
連結財政状態計算書上は、上記の製品保証に係る負債とリコール等の市場処置に係る負債を合算して、品質保証に係る負債として表示しています。また、連結損益計算書上は、製品保証費用およびリコール等の市場処置費用は売上原価の構成要素として表示しています。品質保証に係る負債の計算には、上記のとおり重要な見積りが必要となることから、この計算は本質的に不確実性を内包しています。したがって、実際の品質保証費用は見積りと異なることがあり、品質保証に係る負債を追加計上する必要が生じる可能性があります。
(14)収益認識 - #6 注記事項－関連当事者、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2024/06/25 15:00
関連会社および共同支配企業からの配当金は、2023年3月31日および2024年3月31日に終了した各1年間において、それぞれ349,632百万円および460,008百万円です。なお、トヨタは、通常の業務上行う取引以外に、関連会社および共同支配企業との取引を行っていません。金額:百万円 合計 3,544,240 3,799,268 売上原価(仕入高) 関連会社 9,891,804 12,426,770
(2)その他の関連当事者との取引 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ・売上原価2024/06/25 15:00
当連結会計年度における売上原価は33兆6,006億円と、前連結会計年度に比べて4兆4,720億円(15.4%)の増加となりました。この増加は、主に車両販売台数および販売構成の変化による影響3兆8,800億円ならびに為替変動の影響4,200億円によるものです。
・金融事業に係る金融費用 - #8 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結損益計算書】2024/06/25 15:00
(単位:百万円) 売上原価並びに販売費及び一般管理費 売上原価 29,128,561 33,600,612 金融事業に係る金融費用 1,712,721 2,126,395