有価証券報告書-第104期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
(建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品)
主として定率法(型・治具は定額法)
なお、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によります。
(貸与資産)
契約期間に基づく定額法
耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～75年
機械装置及び運搬具	2～18年
工具、器具及び備品	2～20年
貸与資産	6年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(3～6年)に基づく定額法によります。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によります。