ヤマハ発動機(7272)の売上高 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 1049億8700万
- 2013年3月31日 -75.99%
- 252億400万
- 2013年6月30日 +107.9%
- 523億9900万
- 2013年9月30日 +52.31%
- 798億900万
- 2013年12月31日 +36.22%
- 1087億1900万
- 2014年3月31日 -72.54%
- 298億4900万
- 2014年6月30日 +97.92%
- 590億7800万
- 2014年9月30日 +48.56%
- 877億6600万
- 2014年12月31日 +34.87%
- 1183億7100万
- 2015年3月31日 -77.13%
- 270億7400万
- 2015年6月30日 +101.37%
- 545億2000万
- 2015年9月30日 +60.62%
- 875億7000万
- 2015年12月31日 +36.41%
- 1194億5000万
- 2016年3月31日 -77.11%
- 273億3900万
- 2016年6月30日 +91.81%
- 524億4000万
- 2016年9月30日 +53.09%
- 802億8200万
- 2016年12月31日 +35.79%
- 1090億1100万
- 2017年3月31日 -72.37%
- 301億1600万
- 2017年6月30日 +95.39%
- 588億4500万
- 2017年9月30日 +53.72%
- 904億5400万
- 2017年12月31日 +31.67%
- 1190億9800万
- 2018年3月31日 -75.19%
- 295億4900万
- 2018年6月30日 +97.78%
- 584億4300万
- 2018年9月30日 +49.55%
- 874億100万
- 2018年12月31日 +39.83%
- 1222億1300万
- 2019年3月31日 -71.56%
- 347億5900万
- 2019年6月30日 +91.91%
- 667億600万
- 2019年9月30日 +58.46%
- 1056億9900万
- 2019年12月31日 +36.02%
- 1437億7500万
- 2020年3月31日 -82.48%
- 251億8800万
- 2020年6月30日 +89.56%
- 477億4600万
- 2020年9月30日 +58.56%
- 757億600万
- 2020年12月31日 +42.08%
- 1075億6600万
- 2021年3月31日 -73.04%
- 289億9800万
- 2021年6月30日 +106.52%
- 598億8600万
- 2021年9月30日 +46.5%
- 877億3300万
- 2021年12月31日 +42.19%
- 1247億4600万
- 2022年3月31日 -73.98%
- 324億6200万
- 2022年6月30日 +106.45%
- 670億1700万
- 2022年9月30日 +55.68%
- 1043億3200万
- 2022年12月31日 +39.88%
- 1459億3700万
- 2023年3月31日 -75.61%
- 355億9100万
- 2023年6月30日 +114.05%
- 761億8200万
- 2023年9月30日 +53.66%
- 1170億6100万
- 2023年12月31日 +39.17%
- 1629億1300万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- お客さまを価値創造に巻き込む取り組み2026/03/23 16:41
カーボンニュートラル目指す姿(2030) 中期目標(2025-2027) デジタルの推進でヤマハ発動機の二輪車を購入し続けたいと考えるお客さまとの強固なつながりを醸成 ① お客さまとのつながりの醸成を目指したプログラムの展開ロイヤルティプログラムの展開国数:2カ国(2025-26年)、1カ国(2027年)累計5カ国(2022-2027年)② 販売店におけるお客さま情報基盤の整備ヤマハID数(2020年からの累計):850万人(2025年)、1,060万人(2026年)、1,280万人(2027年)③ お客さまへプラスαの価値提供車両つながるアプリ「Y-Connect」ダウンロード回数(2020年からの累計):600万回(2025年)、700万回(2026年)、840万回(2027年)サーキット走行アプリ 「Y-TRAC Rev」ダウンロード回数(2025年からの累計):8,000回(2025年)、18,000回(2026年)、28,000回(2027年) 「統合ボートビジネスへの進化」*による顧客体験価値の拡大* 従来の推進機や艇体、周辺機器ビジネスを発展させ、ボート全体を統合して制御することを目指す当社の取組 ① ボートの周辺機器製品やサービスを拡大② マリンエコシステム全体に事業サービス範囲を拡大パーツとサービス売上高の年平均成長率:12% モビリティを購入できない人でも、生活水準の向上と安定した収入の獲得が可能なサービスを提供して、雇用機会を創出 ① 新規のサービス提供地域を拡大現在の4カ国(インド・ナイジェリア・ウガンダ・タンザニア)から展開地域を拡大② 既存のサービス提供地域での稼働台数を拡大サービス提供による雇用創出数を拡大:約4万人(2025年)
事業拠点から排出されるCO2の削減(Scope 1、2) - #2 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- (c)会社と社外取締役及び社外監査役との利害関係2026/03/23 16:41
・社外取締役増井敬二は、当社との間で製品の取引があるトヨタ車体株式会社の取締役会長を2025年末付で退任し、2026年1月より「非業務執行者」であるシニアエグゼクティブアドバイザーに就任しています。直近事業年度における同社の連結売上高に対する当社から同社への支払い、及び同社から当社への支払いは、ともに1%未満です。そのため、当社の「独立役員選定基準」における「3.主要な取引先の関係」には該当せず、一般株主との利益相反の生じるおそれはないと判断しています。
・社外取締役候補小野直樹は、当社との間で製品の取引がある三菱マテリアル株式会社において、2025年3月末付で取締役執行役社長を退任し、現在は「非業務執行者」である取締役会議長に就任しています。直近事業年度における同社の連結売上高に対する当社から同社への支払い、及び同社から当社への支払いは、ともに1%未満です。そのため、当社の「独立役員選定基準」における「3.主要な取引先の関係」には該当せず、一般株主との利益相反の生じるおそれはないと判断しています。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- め、発生額を個別に見積ることができる費用については当該費用を、その他については、保証期間に基づいて2026/03/23 16:41
売上高に経験率(アフターサービス費用/売上高)を乗じて計算した額を計上しています。
(4) 業績連動報酬引当金 - #4 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2026/03/23 16:41
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 売上高 708,639 百万円 747,337 百万円 仕入高 230,588 255,114