Yamaha Motor Cambodia Co., Ltd.などの非連結子会社及びワイスクエアマリン製造株式会社などの関連会社については、連結純損益及び連結利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、これらの会社に対する投資については持分法を適用せず、原価法によっています。