NITTAN(6493)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7079万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 12億7553万
- 2010年3月31日 +30.11%
- 16億5962万
- 2010年12月31日 -19.43%
- 13億3708万
- 2011年3月31日 -8.19%
- 12億2756万
- 2011年6月30日 -5.02%
- 11億6590万
- 2011年9月30日 -6.73%
- 10億8746万
- 2011年12月31日 -9.47%
- 9億8450万
- 2012年3月31日 +6.94%
- 10億5284万
- 2012年6月30日 -4.62%
- 10億416万
- 2012年9月30日 -12.49%
- 8億7877万
- 2012年12月31日 -4.92%
- 8億3558万
- 2013年3月31日 -7.43%
- 7億7349万
- 2013年6月30日 +7.49%
- 8億3142万
- 2013年9月30日 -8.95%
- 7億5699万
- 2013年12月31日 -6.22%
- 7億988万
- 2014年3月31日 +1.09%
- 7億1764万
- 2014年6月30日 +5.8%
- 7億5926万
- 2014年9月30日 -7.93%
- 6億9908万
- 2014年12月31日 -2.61%
- 6億8087万
- 2015年3月31日 +1.62%
- 6億9190万
- 2015年6月30日 -5.46%
- 6億5410万
- 2015年9月30日 -4.09%
- 6億2736万
- 2015年12月31日 -5.86%
- 5億9061万
- 2016年3月31日 -3.17%
- 5億7190万
- 2016年6月30日 -8.36%
- 5億2407万
- 2016年9月30日 -8.17%
- 4億8124万
- 2016年12月31日 -1.72%
- 4億7295万
- 2017年3月31日 +5.66%
- 4億9973万
- 2017年6月30日 -5.83%
- 4億7059万
- 2017年9月30日 -4.62%
- 4億4884万
- 2017年12月31日 -0.81%
- 4億4521万
- 2018年3月31日 +0.17%
- 4億4595万
- 2018年6月30日 -5.98%
- 4億1928万
- 2018年9月30日 -2.11%
- 4億1043万
- 2018年12月31日 +4.19%
- 4億2765万
- 2019年3月31日 -2.84%
- 4億1552万
- 2019年6月30日 -2.38%
- 4億562万
- 2019年9月30日 -5.19%
- 3億8456万
- 2019年12月31日 -2.72%
- 3億7409万
- 2020年3月31日 +58.7%
- 5億9368万
- 2020年6月30日 -1.53%
- 5億8462万
- 2020年9月30日 +0.16%
- 5億8558万
- 2020年12月31日 -1.87%
- 5億7461万
- 2021年3月31日 -0.38%
- 5億7240万
- 2021年6月30日 +2.16%
- 5億8476万
- 2021年9月30日 -1.07%
- 5億7849万
- 2021年12月31日 -0.27%
- 5億7695万
- 2022年3月31日 +4.43%
- 6億254万
- 2022年6月30日 +5.02%
- 6億3279万
- 2022年9月30日 +3.97%
- 6億5792万
- 2022年12月31日 -1%
- 6億5132万
- 2023年3月31日 -5.32%
- 6億1669万
- 2023年6月30日 +2.95%
- 6億3486万
- 2023年9月30日 +3.95%
- 6億5996万
- 2023年12月31日 +1.84%
- 6億7212万
- 2024年3月31日 +5.33%
- 7億793万
- 2024年6月30日 +2.36%
- 7億2464万
- 2024年9月30日 +9.89%
- 7億9629万
- 2024年12月31日 +60.94%
- 12億8155万
- 2025年3月31日 -1.08%
- 12億6771万
- 2025年6月30日 +10.26%
- 13億9784万
- 2025年9月30日 +7.13%
- 14億9746万
- 2025年12月31日 +4.95%
- 15億7155万
個別
- 2008年3月31日
- 5724万
- 2009年3月31日 -27.96%
- 4123万
- 2010年3月31日 -3.48%
- 3979万
- 2011年3月31日 +1.14%
- 4025万
- 2012年3月31日 +565.83%
- 2億6800万
- 2013年3月31日 +8.78%
- 2億9154万
- 2014年3月31日 -5.94%
- 2億7423万
- 2015年3月31日 -19.05%
- 2億2200万
- 2016年3月31日 -29.03%
- 1億5755万
- 2017年3月31日 -37.06%
- 9917万
- 2018年3月31日 -18.9%
- 8042万
- 2019年3月31日 +4.78%
- 8427万
- 2020年3月31日 -11.74%
- 7437万
- 2021年3月31日 -4.65%
- 7092万
- 2022年3月31日 -19.99%
- 5674万
- 2023年3月31日 +17.02%
- 6640万
- 2024年3月31日 +130.92%
- 1億5335万
- 2025年3月31日 -26.1%
- 1億1332万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。2025/06/20 14:14
【関連情報】 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 7.のれん以外の無形固定資産に配分された金額及び種類別の償却期間2025/06/20 14:14
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/20 14:14
- #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。2025/06/20 14:14
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資産の部の流動資産は、315億32百万円となり、前連結会計年度末と比較して34億13百万円の増加となりました。この主な要因は、受取手形及び売掛金が8億76百万円、商品及び製品が6億94百万円、原材料及び貯蔵品が6億26百万円増加したことなどによるものであります。2025/06/20 14:14
固定資産は、350億80百万円となり、前連結会計年度末と比較して2億18百万円の増加となりました。この主な要因は、建物及び構築物(純額)が10億67百万円、無形固定資産が5億59百万円、土地が3億86百万円増加した一方、投資有価証券が15億61百万円、建設仮勘定が4億39百万円減少したことなどによるものであります。
負債の部の流動負債は、162億30百万円となり、前連結会計年度末と比較して23億74百万円の増加となりました。この主な要因は、短期借入金が16億86百万円、支払手形及び買掛金が5億53百万円増加したことなどによるものであります。 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2025/06/20 14:14
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(千円) 前事業年度 当事業年度 有形固定資産及び無形固定資産に係る減損損失計上額 ― 399,144 減損損失計上後の有形固定資産及び無形固定資産の期末簿価 11,090,683 10,420,128
当事業年度においては、国際情勢の不安定化等に起因する資源価格の高止まりの一方で、価格改定の進展はみられるものの、依然として黒字化には至っておらず、(1)に含まれるいくつかの資産グループについて減損の兆候が認められ、減損損失認識の判定を行った結果、歯車事業の資産グループにおいて減損損失を計上しました。なお、それ以外の資産グループにおいては、それらの資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がそれぞれの資産グループの固定資産の帳簿価額を上回ったことから、減損損失は認識しておりません。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2025/06/20 14:14
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(千円) 前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産及び無形固定資産に係る減損損失計上額 2,512 412,793 (うち、親会社) (―) (399,144) 減損損失計上後の有形固定資産及び無形固定資産の期末簿価 24,580,002 25,981,520 (うち、親会社) (11,090,683) (10,420,128)
当連結会計年度においては、国際情勢の不安定化等に起因する資源価格の高止まりの一方で、価格改定の進展はみられるものの、依然として黒字化には至っておらず、(1)に含まれる親会社全体及びそこに含まれるいくつかの資産グループについて減損の兆候が認められ、減損損失認識の判定を行った結果、親会社歯車事業の資産グループにおいて減損損失を計上しました。また、連結子会社である株式会社秦和の資産グループにおいて減損損失を計上しました。なお、それ以外の資産グループにおいては、それらの資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がそれぞれの資産グループの固定資産の帳簿価額を上回ったことから、減損損失は認識しておりません。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置 3年~10年2025/06/20 14:14
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
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