- 5949
- 2026/10/23
- 時価
- 567億円
- PER 予
- 12.49倍
- 2010年以降
- 赤字-18.37倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.43倍
- 2010年以降
- 0.21-1.45倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.55%
- ROE 予
- 3.42%
- ROA 予
- 1.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ユニプレス(5949)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 21億6200万
- 2009年3月31日 -26.97%
- 15億7900万
- 2010年3月31日 +50.09%
- 23億7000万
- 2011年3月31日 +10.08%
- 26億900万
- 2012年3月31日 +2.49%
- 26億7400万
- 2013年3月31日 -14.85%
- 22億7700万
- 2014年3月31日 +11.9%
- 25億4800万
- 2015年3月31日 +8.01%
- 27億5200万
- 2016年3月31日 +0.07%
- 27億5400万
- 2017年3月31日 +8.57%
- 29億9000万
- 2018年3月31日 +7.12%
- 32億300万
- 2019年3月31日 +0.72%
- 32億2600万
- 2020年3月31日 -17.92%
- 26億4800万
- 2021年3月31日 -8.12%
- 24億3300万
- 2022年3月31日 +8.92%
- 26億5000万
- 2023年3月31日 -0.98%
- 26億2400万
- 2024年3月31日 +17.68%
- 30億8800万
- 2025年3月31日 -0.49%
- 30億7300万
- 2026年3月31日 +2.41%
- 31億4700万
個別
- 2008年3月31日
- 16億3800万
- 2009年3月31日 -29.37%
- 11億5700万
- 2010年3月31日 +57.22%
- 18億1900万
- 2011年3月31日 +9.29%
- 19億8800万
- 2012年3月31日 +2.06%
- 20億2900万
- 2013年3月31日 -19.37%
- 16億3600万
- 2014年3月31日 +9.29%
- 17億8800万
- 2015年3月31日 -3.75%
- 17億2100万
- 2016年3月31日 +7.79%
- 18億5500万
- 2017年3月31日 +3.94%
- 19億2800万
- 2018年3月31日 -3.58%
- 18億5900万
- 2019年3月31日 +0.27%
- 18億6400万
- 2020年3月31日 -28.43%
- 13億3400万
- 2021年3月31日 -15.07%
- 11億3300万
- 2022年3月31日 +9%
- 12億3500万
- 2023年3月31日 +8.91%
- 13億4500万
- 2024年3月31日 +30.04%
- 17億4900万
- 2025年3月31日 +3.72%
- 18億1400万
- 2026年3月31日 -1.76%
- 17億8200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- (単位:百万円)2026/06/18 9:51
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 1,006 832 賞与引当金繰入額 866 856 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 7~50年 機械装置及び運搬具 4~10年2026/06/18 9:51 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/18 9:51
(繰延税金負債)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 賞与引当金 554 561 未払事業税 52 17
(単位:百万円) - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 9:51
(注)1.償却資産に係る減損損失を減価償却費に含めて記載しております。(繰延税金資産) 税務上の繰越欠損金(注)3 23,088 27,262 賞与引当金 725 743 未払費用 1,038 522
2.評価性引当額が7,119百万円増加しております。これは、主として当社及び一部の連結子会社において - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 製品、原材料、仕掛品
総平均法(ただし、金型製品・仕掛品は個別法)
② 貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
機械及び装置 9年
工具、器具及び備品 2~5年2026/06/18 9:51