フタバ産業(7241)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 49億700万
- 2009年3月31日
- -135億8500万
- 2009年12月31日
- -13億4400万
- 2010年3月31日
- 31億8300万
- 2010年6月30日 -11.4%
- 28億2000万
- 2010年9月30日 +126.99%
- 64億100万
- 2010年12月31日 +42.24%
- 91億500万
- 2011年3月31日 +30.53%
- 118億8500万
- 2011年6月30日
- -12億2400万
- 2011年9月30日
- -4億6800万
- 2011年12月31日
- -2億6400万
- 2012年3月31日
- 26億3000万
- 2012年6月30日 -79.77%
- 5億3200万
- 2012年9月30日 -6.02%
- 5億
- 2012年12月31日
- -7億5600万
- 2013年3月31日
- -3億6000万
- 2013年6月30日
- 1億8000万
- 2013年9月30日 +161.11%
- 4億7000万
- 2013年12月31日 -8.72%
- 4億2900万
- 2014年3月31日 +548.95%
- 27億8400万
- 2014年6月30日 -64.91%
- 9億7700万
- 2014年9月30日 +87.51%
- 18億3200万
- 2014年12月31日 +10.7%
- 20億2800万
- 2015年3月31日 +115.34%
- 43億6700万
- 2015年6月30日
- -9億1800万
- 2015年9月30日
- -8億7000万
- 2015年12月31日
- -7500万
- 2016年3月31日
- 31億2100万
- 2016年6月30日 -68.15%
- 9億9400万
- 2016年9月30日 +165.9%
- 26億4300万
- 2016年12月31日 +50.93%
- 39億8900万
- 2017年3月31日 +125.02%
- 89億7600万
- 2017年6月30日 -73.34%
- 23億9300万
- 2017年9月30日 +85.21%
- 44億3200万
- 2017年12月31日 +65.09%
- 73億1700万
- 2018年3月31日 +53.86%
- 112億5800万
- 2018年6月30日 -88.75%
- 12億6600万
- 2018年9月30日 +31.6%
- 16億6600万
- 2018年12月31日 +42.5%
- 23億7400万
- 2019年3月31日 +186.31%
- 67億9700万
- 2019年6月30日 -51.17%
- 33億1900万
- 2019年9月30日 +79.93%
- 59億7200万
- 2019年12月31日 +24.13%
- 74億1300万
- 2020年3月31日 +43.28%
- 106億2100万
- 2020年6月30日
- -62億5800万
- 2020年9月30日
- -45億1400万
- 2020年12月31日
- 12億5700万
- 2021年3月31日 +518.93%
- 77億8000万
- 2021年6月30日 -58.79%
- 32億600万
- 2021年9月30日 -59.54%
- 12億9700万
- 2021年12月31日 +72.4%
- 22億3600万
- 2022年3月31日 +173.48%
- 61億1500万
- 2022年6月30日
- -20億900万
- 2022年9月30日
- -2億8900万
- 2022年12月31日
- 24億7200万
- 2023年3月31日 +210.72%
- 76億8100万
- 2023年6月30日 -38.43%
- 47億2900万
- 2023年9月30日 +99.73%
- 94億4500万
- 2023年12月31日 +69.5%
- 160億900万
- 2024年3月31日 +20.01%
- 192億1300万
- 2024年6月30日 -81.19%
- 36億1400万
- 2024年9月30日 +50.69%
- 54億4600万
- 2024年12月31日 +82.01%
- 99億1200万
- 2025年3月31日 +53.13%
- 151億7800万
- 2025年6月30日 -72.39%
- 41億9100万
- 2025年9月30日 +105.37%
- 86億700万
- 2025年12月31日 +57.69%
- 135億7200万
個別
- 2008年3月31日
- -29億7200万
- 2009年3月31日 -476.51%
- -171億3400万
- 2010年3月31日
- -32億2700万
- 2011年3月31日
- 32億7800万
- 2012年3月31日
- -12億5300万
- 2013年3月31日
- 15億600万
- 2014年3月31日 +46.35%
- 22億400万
- 2015年3月31日 -18.6%
- 17億9400万
- 2016年3月31日
- -18億8900万
- 2017年3月31日
- 11億8200万
- 2018年3月31日 +237.48%
- 39億8900万
- 2019年3月31日 -54.7%
- 18億700万
- 2020年3月31日 +117.32%
- 39億2700万
- 2021年3月31日 -86.27%
- 5億3900万
- 2022年3月31日
- -4億8100万
- 2023年3月31日
- 5億3600万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 63億5200万
- 2025年3月31日 -47.2%
- 33億5400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△8百万円は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。2025/06/19 15:53
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△70百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額△33,555百万円は、全社資産15,975百万円及び債権債務相殺消去等△49,530百万円が含まれております。全社資産は主に連結財務諸表提出会社の資金(現金預金及び投資有価証券)等であります。
(3) 減価償却費の調整額△164百万円は、固定資産に係る未実現損益の実現によるものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△226百万円は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/19 15:53 - #3 役員報酬(連結)
- 全ての取締役に対し、毎月、あらかじめ定められた金額を、月額報酬として支給しております。月額報酬の金額は、役位、職責等に応じて定めるものとし、優秀な人材の確保・維持を図るために必要な市場競争力を備えるものとなるよう、業績、他社水準、社会情勢等を勘案して、適宜、見直しを図るものとします。2025/06/19 15:53
併せて、事業年度ごとの業績に対する貢献に報いるため、業務執行を担う取締役に対し、一定の金額を賞与として支給しております。賞与については、取締役会において各事業年度の連結営業利益、中期経営計画で定めたその目標値の達成度合い等を勘案して支給する金額を算定したうえ、定時株主総会の決議によって定められた金額を、定められた時期に支給します。
c. 株式報酬の内容、その算定方法、及び付与の時期に関する方針 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・インド事業:成長市場での拠点拡大と事業基盤強化2025/06/19 15:53
②稼ぐ力 ・営業利益率※5%を目指した活動強化 ※支給品除く売上高に対する
③人材 ・全員活躍、社員の働きがい向上 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした状況のなか、フタバグループは、「環境」「安心」「豊かな生活」の3つの分野において価値提供をしていくために、2030年をターゲットとし、既存製品の進化及び新規事業の創出に向けた研究開発、カーボンニュートラルへの対応、ダイバーシティーの推進等を進めております。また、2027年に向けた中期経営計画を策定し、5月に公表しております。2025/06/19 15:53
当連結会計年度の業績は、得意先の自動車生産台数の減少等により、売上高は7,071億円(前年度比11.1%減)となりました。利益につきましては、合理化改善の成果や価格転嫁の実施があったものの、売上収益の減少や材料費・労務費・経費の増加等により、営業利益は151億円(前年度比21.0%減)となりました。経常利益は132億円(前年度比28.2%減)、天津地区の生産拠点最適化費用の特別損失の計上等により、親会社株主に帰属する当期純利益は62億円(前年度比51.6%減)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりであります。 - #6 財務制限条項に関する注記(連結)
- (1) 長期借入金5,000百万円について財務制限条項が付されており、当該条項は以下のとおりであります。2025/06/19 15:53
①連結損益計算書において、2期連続して営業損失を計上しないこと。
②連結貸借対照表の株主資本合計金額を、340億円又は直近の連結会計年度の連結貸借対照表の株主資本合計金額の75%に相当する金額のいずれか高い方の金額以上に維持すること。