大豊工業(6470)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 57億5618万
- 2009年3月31日
- -12億2385万
- 2009年12月31日
- 1億4325万
- 2010年3月31日 +915.88%
- 14億5525万
- 2010年6月30日 -52.55%
- 6億9046万
- 2010年9月30日 +131.78%
- 16億38万
- 2010年12月31日 +46.85%
- 23億5011万
- 2011年3月31日 +23.52%
- 29億280万
- 2011年6月30日
- -3億480万
- 2011年9月30日
- 8億8969万
- 2011年12月31日 +167.04%
- 23億7579万
- 2012年3月31日 +50.06%
- 35億6515万
- 2012年6月30日 -74.73%
- 9億100万
- 2012年9月30日 +94.78%
- 17億5500万
- 2012年12月31日 +33.73%
- 23億4700万
- 2013年3月31日 +37.15%
- 32億1900万
- 2013年6月30日 -66.85%
- 10億6700万
- 2013年9月30日 +93.72%
- 20億6700万
- 2013年12月31日 +50.22%
- 31億500万
- 2014年3月31日 +34.04%
- 41億6200万
- 2014年6月30日 -71.86%
- 11億7100万
- 2014年9月30日 +93%
- 22億6000万
- 2014年12月31日 +50.27%
- 33億9600万
- 2015年3月31日 +37.66%
- 46億7500万
- 2015年6月30日 -67.02%
- 15億4200万
- 2015年9月30日 +87.03%
- 28億8400万
- 2015年12月31日 +62.03%
- 46億7300万
- 2016年3月31日 +41.86%
- 66億2900万
- 2016年6月30日 -79.53%
- 13億5700万
- 2016年9月30日 +148.27%
- 33億6900万
- 2016年12月31日 +46.27%
- 49億2800万
- 2017年3月31日 +29%
- 63億5700万
- 2017年6月30日 -72.63%
- 17億4000万
- 2017年9月30日 +102.24%
- 35億1900万
- 2017年12月31日 +44.67%
- 50億9100万
- 2018年3月31日 +27.95%
- 65億1400万
- 2018年6月30日 -83.39%
- 10億8200万
- 2018年9月30日 +104.62%
- 22億1400万
- 2018年12月31日 +76.02%
- 38億9700万
- 2019年3月31日 +24.12%
- 48億3700万
- 2019年6月30日 -84.41%
- 7億5400万
- 2019年9月30日 +112.6%
- 16億300万
- 2019年12月31日 +39.55%
- 22億3700万
- 2020年3月31日 +7.87%
- 24億1300万
- 2020年6月30日
- -17億2400万
- 2020年9月30日 -32.89%
- -22億9100万
- 2020年12月31日
- -9億6500万
- 2021年3月31日
- 7億1000万
- 2021年6月30日 +50.7%
- 10億7000万
- 2021年9月30日 +21.5%
- 13億
- 2021年12月31日 +2.23%
- 13億2900万
- 2022年3月31日 -16.63%
- 11億800万
- 2022年6月30日 -95.31%
- 5200万
- 2022年9月30日 +101.92%
- 1億500万
- 2022年12月31日 +172.38%
- 2億8600万
- 2023年3月31日 +142.66%
- 6億9400万
- 2023年6月30日 -96.83%
- 2200万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 8億7900万
- 2023年12月31日 +124.46%
- 19億7300万
- 2024年3月31日 +26.15%
- 24億8900万
- 2024年6月30日
- -8400万
- 2024年9月30日 -339.29%
- -3億6900万
- 2024年12月31日
- 200万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 6億1000万
- 2025年6月30日 +4.43%
- 6億3700万
- 2025年9月30日 +119.78%
- 14億
- 2025年12月31日 +31.93%
- 18億4700万
個別
- 2008年3月31日
- 23億5706万
- 2009年3月31日
- -19億6212万
- 2010年3月31日
- 5億8280万
- 2011年3月31日 -52.17%
- 2億7873万
- 2012年3月31日 +417.15%
- 14億4146万
- 2013年3月31日 -16.13%
- 12億900万
- 2014年3月31日 +33.66%
- 16億1600万
- 2015年3月31日 -3.77%
- 15億5500万
- 2016年3月31日 +55.82%
- 24億2300万
- 2017年3月31日 -41.56%
- 14億1600万
- 2018年3月31日 -9.25%
- 12億8500万
- 2019年3月31日 -44.05%
- 7億1900万
- 2020年3月31日
- -7億9100万
- 2021年3月31日 -142.73%
- -19億2000万
- 2022年3月31日
- -11億1700万
- 2023年3月31日 -79.95%
- -20億1000万
- 2024年3月31日
- -7億5000万
- 2025年3月31日 -150.13%
- -18億7600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額557百万円は、報告セグメントに配分していない全社資産であります。2025/06/18 14:00
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、物品の小売等のサービス等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△5,394百万円は、主に全社費用(主に報告セグメントに帰属しない一般管理費)となっております。
(2)セグメント資産の調整額15,189百万円は、連結財務諸表提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額94百万円は、報告セグメントに配分していない全社資産であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/18 14:00 - #3 役員報酬(連結)
- トックオプション(非金銭報酬)により、監査役の報酬等は、①基本報酬、②賞与により構成しております。2025/06/18 14:00
取締役の基本報酬は、月例の固定報酬とし、職位、職責に応じて他社水準、当社の業績、従業員給与の水準も考慮しながら、総合的に勘案して決定しており、賞与は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標である連結営業利益を反映した現金報酬とし、各事業年度の連結営業利益の対前期比増減を総合的に勘案し算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給しております。なお、ストックオプションは、毎年一定の時期に無償で新株予約権を発行しておりましたが、2024年4月25日開催の取締役会において、2024年度以降、新たにストックオプションとして新株予約権を発行しないことを決議しております。
取締役および監査役の報酬については、株主総会で決議された上限の範囲内において、各々の職位および業績等を勘案して決定しております。賞与については、業績等を考慮して金額を決定しております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/18 14:00
当社グループは、事業の成長性と収益性を重視する観点から、売上高および営業利益を経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標として位置付けております。当連結会計年度における連結売上高は112,789百万円となり、2025年1月30日に開示しております連結売上高目標112,500百万円に比べ、289百万円(0.2%増)の増収となりました。連結営業利益は610百万円となり、連結営業利益目標200百万円に比べ、410百万円(205.4%増)の増益となりました。引き続き当該指標の改善に邁進していく所存です。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の中、当連結会計年度の業績は、円安進行に伴う為替影響や自動車製造用設備の売上増加により連結売上高は112,789百万円(前期比0.7%増)となりました。2025/06/18 14:00
利益については、全社を挙げた合理化努力等による改善が進んだものの、原材料価格の上昇、将来に向けた新事業の基盤づくりと既存事業の生産性を高めるための構造改革・工場再編費用の増加などにより連結営業利益は610百万円(前期比75.5%減)となりました。また、当社において、当連結会計年度の収益実績を踏まえ、繰延税金資産の回収可能性を検討した結果、繰延税金資産を取崩し、法人税等調整額を計上したこともあり、親会社株主に帰属する当期純損失は4,187百万円(前期比5,935百万円の利益減)となりました。
a.財政状態