6470 大豊工業

6470
2026/03/17
時価
310億円
PER 予
23.18倍
2010年以降
赤字-113.06倍
(2010-2025年)
PBR
0.43倍
2010年以降
0.2-0.87倍
(2010-2025年)
配当 予
1.88%
ROE 予
1.87%
ROA 予
1.08%
資料
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大豊工業(6470)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
57億5618万
2009年3月31日
-12億2385万
2009年12月31日
1億4325万
2010年3月31日 +915.88%
14億5525万
2010年6月30日 -52.55%
6億9046万
2010年9月30日 +131.78%
16億38万
2010年12月31日 +46.85%
23億5011万
2011年3月31日 +23.52%
29億280万
2011年6月30日
-3億480万
2011年9月30日
8億8969万
2011年12月31日 +167.04%
23億7579万
2012年3月31日 +50.06%
35億6515万
2012年6月30日 -74.73%
9億100万
2012年9月30日 +94.78%
17億5500万
2012年12月31日 +33.73%
23億4700万
2013年3月31日 +37.15%
32億1900万
2013年6月30日 -66.85%
10億6700万
2013年9月30日 +93.72%
20億6700万
2013年12月31日 +50.22%
31億500万
2014年3月31日 +34.04%
41億6200万
2014年6月30日 -71.86%
11億7100万
2014年9月30日 +93%
22億6000万
2014年12月31日 +50.27%
33億9600万
2015年3月31日 +37.66%
46億7500万
2015年6月30日 -67.02%
15億4200万
2015年9月30日 +87.03%
28億8400万
2015年12月31日 +62.03%
46億7300万
2016年3月31日 +41.86%
66億2900万
2016年6月30日 -79.53%
13億5700万
2016年9月30日 +148.27%
33億6900万
2016年12月31日 +46.27%
49億2800万
2017年3月31日 +29%
63億5700万
2017年6月30日 -72.63%
17億4000万
2017年9月30日 +102.24%
35億1900万
2017年12月31日 +44.67%
50億9100万
2018年3月31日 +27.95%
65億1400万
2018年6月30日 -83.39%
10億8200万
2018年9月30日 +104.62%
22億1400万
2018年12月31日 +76.02%
38億9700万
2019年3月31日 +24.12%
48億3700万
2019年6月30日 -84.41%
7億5400万
2019年9月30日 +112.6%
16億300万
2019年12月31日 +39.55%
22億3700万
2020年3月31日 +7.87%
24億1300万
2020年6月30日
-17億2400万
2020年9月30日 -32.89%
-22億9100万
2020年12月31日
-9億6500万
2021年3月31日
7億1000万
2021年6月30日 +50.7%
10億7000万
2021年9月30日 +21.5%
13億
2021年12月31日 +2.23%
13億2900万
2022年3月31日 -16.63%
11億800万
2022年6月30日 -95.31%
5200万
2022年9月30日 +101.92%
1億500万
2022年12月31日 +172.38%
2億8600万
2023年3月31日 +142.66%
6億9400万
2023年6月30日 -96.83%
2200万
2023年9月30日 +999.99%
8億7900万
2023年12月31日 +124.46%
19億7300万
2024年3月31日 +26.15%
24億8900万
2024年6月30日
-8400万
2024年9月30日 -339.29%
-3億6900万
2024年12月31日
200万
2025年3月31日 +999.99%
6億1000万
2025年6月30日 +4.43%
6億3700万
2025年9月30日 +119.78%
14億
2025年12月31日 +31.93%
18億4700万

個別

2008年3月31日
23億5706万
2009年3月31日
-19億6212万
2010年3月31日
5億8280万
2011年3月31日 -52.17%
2億7873万
2012年3月31日 +417.15%
14億4146万
2013年3月31日 -16.13%
12億900万
2014年3月31日 +33.66%
16億1600万
2015年3月31日 -3.77%
15億5500万
2016年3月31日 +55.82%
24億2300万
2017年3月31日 -41.56%
14億1600万
2018年3月31日 -9.25%
12億8500万
2019年3月31日 -44.05%
7億1900万
2020年3月31日
-7億9100万
2021年3月31日 -142.73%
-19億2000万
2022年3月31日
-11億1700万
2023年3月31日 -79.95%
-20億1000万
2024年3月31日
-7億5000万
2025年3月31日 -150.13%
-18億7600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額557百万円は、報告セグメントに配分していない全社資産であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/18 14:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、物品の小売等のサービス等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△5,394百万円は、主に全社費用(主に報告セグメントに帰属しない一般管理費)となっております。
(2)セグメント資産の調整額15,189百万円は、連結財務諸表提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額94百万円は、報告セグメントに配分していない全社資産であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/18 14:00
#3 役員報酬(連結)
トックオプション(非金銭報酬)により、監査役の報酬等は、①基本報酬、②賞与により構成しております。
取締役の基本報酬は、月例の固定報酬とし、職位、職責に応じて他社水準、当社の業績、従業員給与の水準も考慮しながら、総合的に勘案して決定しており、賞与は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標である連結営業利益を反映した現金報酬とし、各事業年度の連結営業利益の対前期比増減を総合的に勘案し算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給しております。なお、ストックオプションは、毎年一定の時期に無償で新株予約権を発行しておりましたが、2024年4月25日開催の取締役会において、2024年度以降、新たにストックオプションとして新株予約権を発行しないことを決議しております。
取締役および監査役の報酬については、株主総会で決議された上限の範囲内において、各々の職位および業績等を勘案して決定しております。賞与については、業績等を考慮して金額を決定しております。
2025/06/18 14:00
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループは、事業の成長性と収益性を重視する観点から、売上高および営業利益を経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標として位置付けております。当連結会計年度における連結売上高は112,789百万円となり、2025年1月30日に開示しております連結売上高目標112,500百万円に比べ、289百万円(0.2%増)の増収となりました。連結営業利益は610百万円となり、連結営業利益目標200百万円に比べ、410百万円(205.4%増)の増益となりました。引き続き当該指標の改善に邁進していく所存です。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
2025/06/18 14:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況の中、当連結会計年度の業績は、円安進行に伴う為替影響や自動車製造用設備の売上増加により連結売上高は112,789百万円(前期比0.7%増)となりました。
利益については、全社を挙げた合理化努力等による改善が進んだものの、原材料価格の上昇、将来に向けた新事業の基盤づくりと既存事業の生産性を高めるための構造改革・工場再編費用の増加などにより連結営業利益は610百万円(前期比75.5%減)となりました。また、当社において、当連結会計年度の収益実績を踏まえ、繰延税金資産の回収可能性を検討した結果、繰延税金資産を取崩し、法人税等調整額を計上したこともあり、親会社株主に帰属する当期純損失は4,187百万円(前期比5,935百万円の利益減)となりました。
a.財政状態
2025/06/18 14:00

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