※8 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)

場所	用途	種類	金額
日本	自動車部品製造設備	機械装置	14百万円
日本	パッケージ	ソフトウエア	53
中国	自動車部品製造設備	機械装置及び運搬具、工具器具及び備品	9
ロシア	自動車部品製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具等	37
合計	―	―	114

当社グループは、セグメントを基礎として資産のグルーピングを行い、遊休資産については、個々の資産単位で資産のグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に114百万円計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物23百万円、機械装置及び運搬具31百万円、工具器具及び備品2百万円、土地2百万円、ソフトウエア53百万円であります。回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、遊休資産の正味売却価額は備忘価額により評価しております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)

場所	用途	種類	金額
日本	自動車部品製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具等	280百万円
中国	自動車部品製造設備	建物及び構築物	62
合計	―	―	343

当社グループは、セグメントを基礎として資産のグルーピングを行い、遊休資産については、個々の資産単位で資産のグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に343百万円計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物268百万円、機械装置及び運搬具29百万円、土地10百万円、建設仮勘定35百万円であります。回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、遊休資産の正味売却価額は備忘価額により評価しております。
なお、中国の建物及び構築物62百万円については、不稼働となっているため、再評価額まで減額しております。