5970 ジーテクト

5970
2026/06/24
時価
901億円
PER 予
6.75倍
2010年以降
1.2-15.17倍
(2010-2026年)
PBR
0.39倍
2010年以降
0.27-0.98倍
(2010-2026年)
配当 予
4.78%
ROE 予
5.82%
ROA 予
3.49%
資料
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ジーテクト(5970)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
55億2419万
2009年3月31日 -22.88%
42億6040万
2010年3月31日 -28.06%
30億6507万
2011年3月31日 +76.23%
54億165万
2012年3月31日 +81.04%
97億7900万
2013年3月31日 +16.49%
113億9200万
2014年3月31日 +23.96%
141億2100万
2015年3月31日 -31.71%
96億4300万
2016年3月31日 +33.01%
128億2600万
2017年3月31日 +12.29%
144億200万
2018年3月31日 -0.9%
142億7200万
2019年3月31日 +17.8%
168億1300万
2020年3月31日 -48.39%
86億7700万
2021年3月31日 -7.23%
80億5000万
2022年3月31日 +35.79%
109億3100万
2023年3月31日 +17.43%
128億3600万
2024年3月31日 +26.53%
162億4200万
2025年3月31日 +0.85%
163億8000万
2026年3月31日 -4.62%
156億2300万

個別

2008年3月31日
29億4498万
2009年3月31日 -54.26%
13億4693万
2010年3月31日 -93.41%
8873万
2011年3月31日 +999.99%
21億4793万
2012年3月31日 +67.37%
35億9500万
2013年3月31日 -7.23%
33億3500万
2014年3月31日 -4.5%
31億8500万
2015年3月31日 -32.68%
21億4400万
2016年3月31日 +5.04%
22億5200万
2017年3月31日 -30.51%
15億6500万
2018年3月31日 -7.28%
14億5100万
2019年3月31日 +24.19%
18億200万
2020年3月31日 -91.56%
1億5200万
2021年3月31日
-4億9400万
2022年3月31日 -88.26%
-9億3000万
2023年3月31日
19億8100万
2024年3月31日 +130.49%
45億6600万
2025年3月31日 +24.22%
56億7200万
2026年3月31日 +29.43%
73億4100万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
セグメント間取引消去等141△643
連結財務諸表の営業利益16,38015,623
2026/06/24 15:50
#2 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
当社グループはこれまで、日本で培ってきた生産・技術ノウハウを海外へ移転することで、グローバルに受注を拡大してまいりました。この成長の背景には、駐在者とナショナルスタッフとの協働による技術伝承と、生産現場から営業に至るまでの共通認識に基づく実行力があり、現在の事業基盤を形成しております。
当社グループは2030年に向けた経営目標の達成として、売上高4,000億円、営業利益280億円、営業利益率7%以上、ROE10%以上を掲げており、その達成に向けた中期経営計画を策定しております。当該目標の達成には、従来の受注生産能力の維持・拡大に加え、車体構造を作り手の立場から提案できるクルマのシステムサプライヤー(Tier0.5)への進化や、先端技術の活用による生産性と信頼性の向上を両立する既存工場の変革(スマートファクトリー化)が不可欠であり、これらを担う組織及び人材の高度化が重要な経営課題であると認識しております。また、グローバル展開の進展に伴い、各地域における事業環境や文化的背景の違いに応じた拠点運営が求められており、地域の自立性とグループとしての統制の両立を図ることが重要であると認識しております。
これらの戦略の実現には、戦略思考力と実行力を備え、多様な人材を巻き込みながら事業を推進できる人材の確保・育成が不可欠であり、当社はこれを人材戦略の中核に位置付けております。
2026/06/24 15:50
#3 役員報酬(連結)
(賞与)
賞与は、業績向上に対し適切なリスクを取りながら貢献する意欲を高めることを目的とした業績連動報酬です。当期営業利益を基準として、営業利益率、営業利益の前年比伸び率、ROE、ESG(気候変動、社会貢献活動、ガバナンス)の貢献度などの諸般の事情を勘案して業績係数を定め、支給総額を決定します。
個別の報酬額については、役位に応じた基準額に貢献度に応じた係数を掛けて算出し、毎年、一定の時期に支給します。
2026/06/24 15:50
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループは、健全な財務体質を維持しつつ、自己資本に対する収益性を高めること、そのために、売上・利益の持続的な拡大を図ること、そして株主還元による株主価値の向上を目指しています。
健全な財務体質を維持向上するため、自己資本比率は50%以上を維持すること、同時に、資本効率の面では自己資本利益率(ROE)10%以上を目指します。そのためには、安定した利益成長が求められます。当社は売上・利益の拡大を図るため、売上高成長率及び売上高営業利益率の向上を目指します。目標として、2030年度に売上高4,000億円、営業利益280億円、営業利益率7.0%を目指します。また、設備産業の特性から、売上拡大のための設備投資と資産は効率性を重視し、総資産利益率(ROA)、投下資本利益率(ROIC)の向上を目指します。
また、当社グループは、株主の利益向上を経営の重要課題のひとつとしています。持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目的として、安定的・継続的な株主還元を実施し、目標値として2031年3月期に株主資本配当率(DOE)を3.0%とするとともに、配当性向を2025年3月期から30%以上とすることを基本方針としています。
2026/06/24 15:50
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
b.経営成績
当連結会計年度の業績につきましては、売上高は333,413百万円(前期比1.7%減)、営業利益は15,623百万円(前期比4.6%減)、経常利益は18,480百万円(前期比5.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は13,455百万円(前期比8.2%増)となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。なお、増減理由については、「(2) 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容 ②当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容 b. 経営成績の分析」のセグメントの業績をご参照ください。
2026/06/24 15:50

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