- 7229
- 2026/06/09
- 時価
- 445億円
- PER
- 7.98倍
- 2010年以降
- 赤字-35.03倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.41倍
- 2010年以降
- 0.23-0.86倍
（2010-2026年） - 配当
- 0%
- ROE
- 5.12%
- ROA
- 3%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ユタカ技研（7229）の資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 1084億8000万
- 2009年3月31日 -16.12%
- 909億9300万
- 2010年3月31日 +4.53%
- 951億1500万
- 2010年12月31日 -6.53%
- 889億600万
- 2011年3月31日 +3.87%
- 923億5100万
- 2011年6月30日 -6.38%
- 864億6100万
- 2011年9月30日 +3.15%
- 891億8400万
- 2011年12月31日 -1.36%
- 879億7100万
- 2012年3月31日 +9.86%
- 966億4200万
- 2012年6月30日 -2.83%
- 939億600万
- 2012年9月30日 -1.16%
- 928億1900万
- 2012年12月31日 +3.16%
- 957億5300万
- 2013年3月31日 +7.54%
- 1029億7500万
- 2013年6月30日 +5.4%
- 1085億4000万
- 2013年9月30日 +7.2%
- 1163億5700万
- 2013年12月31日 +1.87%
- 1185億3400万
- 2014年3月31日 +2.95%
- 1220億2800万
- 2014年6月30日 -1.16%
- 1206億1100万
- 2014年9月30日 +4.08%
- 1255億3500万
- 2014年12月31日 +8.77%
- 1365億4400万
- 2015年3月31日 +5.58%
- 1441億6300万
個別
- 2008年3月31日
- 564億5600万
- 2009年3月31日 -14%
- 485億5200万
- 2010年3月31日 +4.96%
- 509億6100万
- 2011年3月31日 -5.91%
- 479億5000万
- 2012年3月31日 +6.87%
- 512億4400万
- 2013年3月31日 -3.77%
- 493億1000万
- 2014年3月31日 +3.17%
- 508億7100万
- 2015年3月31日 +2.41%
- 520億9800万
- 2016年3月31日 +6.82%
- 556億5300万
- 2017年3月31日 +4.83%
- 583億4300万
- 2018年3月31日 +9.79%
- 640億5500万
- 2019年3月31日 +2.31%
- 655億3300万
- 2020年3月31日 -1.38%
- 646億2600万
- 2021年3月31日 +5.29%
- 680億4300万
- 2022年3月31日 +4.48%
- 710億9400万
- 2023年3月31日 -10.77%
- 634億3700万
- 2024年3月31日 +5.14%
- 666億9800万
- 2025年3月31日 +4.4%
- 696億3400万
有報情報
- #1 四半期連結会計期間、要約四半期連結包括利益計算書（１計算書）（IFRS）（連結）
- 【第2四半期連結会計期間】2023/11/14 11:49
(単位:百万円) 純損益に振替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の純変動 2 4 純損益に振替えられることのない項目合計 2 4 - #2 四半期連結累計期間、要約四半期連結包括利益計算書（１計算書）（IFRS）（連結）
- 【第2四半期連結累計期間】2023/11/14 11:49
(単位:百万円) 純損益に振替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の純変動 4 5 純損益に振替えられることのない項目合計 4 5 - #3 注記事項－重要な会計上の見積り及び判断、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 4.重要な会計上の見積り及び見積りを伴う判断2023/11/14 11:49
要約四半期連結財務諸表の作成において、経営者は、会計方針の適用並びに資産、負債、収益及び費用の報告額に影響を及ぼす判断、見積り及び仮定を設定することが義務付けられております。ただし、実際の業績はこれらの見積りとは異なる場合があります。見積り及びその基礎となる仮定は継続して見直されます。会計上の見積りの変更は、見積りを変更した会計期間及び影響を受ける将来の会計期間において認識しております。
要約四半期連結財務諸表の金額に重要な影響を与える見積り及び判断は、前連結会計年度に係る連結財務諸表と同様であります。 - #4 注記事項－重要な会計方針、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1) 会計方針の変更2023/11/14 11:49
当社グループは、第1四半期連結会計期間より、IAS第12号法人所得税(単一の取引から生じた資産及び負債に係る繰延税金の会計処理の明確化)を適用しています。当該基準書を適用したことによる、当要約四半期連結財務諸表に与える重要な影響はありません。 - #5 注記事項－金融商品の公正価値、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 金融商品の種類別の帳簿価額及び公正価値は以下のとおりであります。2023/11/14 11:49
(2) 金融商品の公正価値算定方法(単位:百万円) 帳簿価額 公正価値 帳簿価額 公正価値 金融資産 償却原価で測定する金融資産 現金及び現金同等物 33,696 33,696 35,498 35,498 営業債権及びその他の債権 80,937 80,937 75,553 75,553 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 その他の金融資産 39 39 43 43 金融資産合計 114,672 114,672 111,094 111,094
① 現金及び現金同等物、営業債権及びその他の債権、営業債務及びその他の債務 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ② 財政状態の分析2023/11/14 11:49
当第2四半期連結会計期間末の資産につきましては、現金及び現金同等物や棚卸資産等の増加がありましたが、営業債権及びその他の債権の減少により、前連結会計年度末に比べ3億4千1百万円減少し、1,992億9千2百万円となりました。
負債につきましては、営業債務及びその他の債務の増加がありましたが、その他の流動負債の減少により、前連結会計年度末に比べ67億7千1百万円減少し、954億4千2百万円となりました。 - #7 要約四半期連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- (4) 【要約四半期連結キャッシュ・フロー計算書】2023/11/14 11:49
(単位:百万円) 営業債権及びその他の債権の増減額(△は増加) 14,541 11,571 棚卸資産の増減額(△は増加) 953 △323 営業債務及びその他の債務の増減額(△は減少) △21,919 △501 定期預金の純増減額(△は増加) 327 △95 有形固定資産の取得による支出 △2,276 △2,045 有形固定資産の売却による収入 811 1,039 無形資産の取得による支出 △97 △54 貸付けによる支出 △2 - - #8 要約四半期連結財政状態計算書（IFRS）（連結）
- (1) 【要約四半期連結財政状態計算書】2023/11/14 11:49
(単位:百万円) 注記 前連結会計年度末(2023年3月31日) 当第2四半期連結会計期間末(2023年9月30日) 資産 流動資産 現金及び現金同等物 9 33,696 35,498 営業債権及びその他の債権 9 80,937 75,553 棚卸資産 27,221 29,721 その他の流動資産 1,777 2,107 流動資産合計 143,632 142,879 非流動資産 有形固定資産 50,514 50,390 無形資産 639 651 退職給付に係る資産 1,650 1,705 繰延税金資産 2,403 2,730 その他の非流動資産 9 796 937 非流動資産合計 56,002 56,413
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
