有価証券報告書-第32期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物付属設備は除く)については定額法)
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)長期前払費用
定額法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物付属設備は除く)については定額法)
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)長期前払費用
定額法