有価証券報告書-第39期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(1)持分法適用の関連会社の数 0社
(2)持分法適用の範囲の重要な変更
当連結会計年度において、持分法適用会社であったJBM Kanemitsu Pulleys Private Limitedについて、すべての株式を売却したことにより持分法適用の範囲から除外しております。
(2)持分法適用の範囲の重要な変更
当連結会計年度において、持分法適用会社であったJBM Kanemitsu Pulleys Private Limitedについて、すべての株式を売却したことにより持分法適用の範囲から除外しております。