有価証券報告書-第14期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	2～45年
構築物	4～42年
機械及び装置	2～7年
車両運搬具	2～6年
工具器具備品	2～20年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定率法を採用しております。