シマノ(7309)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年12月31日
- 32億8700万
- 2015年3月31日 -18.31%
- 26億8500万
- 2015年6月30日 +11.28%
- 29億8800万
- 2015年9月30日 -2.24%
- 29億2100万
- 2015年12月31日 -6.3%
- 27億3700万
- 2016年3月31日 -0.11%
- 27億3400万
- 2016年6月30日 +52.34%
- 41億6500万
- 2016年9月30日 -0.7%
- 41億3600万
- 2016年12月31日 -2.54%
- 40億3100万
- 2017年3月31日 -0.84%
- 39億9700万
- 2017年6月30日 +7.93%
- 43億1400万
- 2017年9月30日 +0.16%
- 43億2100万
- 2017年12月31日 -6.04%
- 40億6000万
- 2018年3月31日 -5.05%
- 38億5500万
- 2018年6月30日 +3.53%
- 39億9100万
- 2018年9月30日 -4.26%
- 38億2100万
- 2018年12月31日 -12.93%
- 33億2700万
- 2019年3月31日 -4.81%
- 31億6700万
- 2019年6月30日 +19.29%
- 37億7800万
- 2019年9月30日 -4.55%
- 36億600万
- 2019年12月31日 -10.7%
- 32億2000万
- 2020年3月31日 -7.98%
- 29億6300万
- 2020年6月30日 +17.75%
- 34億8900万
- 2020年9月30日 -5.39%
- 33億100万
- 2020年12月31日 -13%
- 28億7200万
- 2021年3月31日 -4.56%
- 27億4100万
- 2021年6月30日 +0.11%
- 27億4400万
- 2021年9月30日 -9.62%
- 24億8000万
- 2021年12月31日 -15.16%
- 21億400万
- 2022年3月31日 -5.04%
- 19億9800万
- 2022年6月30日 -3.85%
- 19億2100万
- 2022年9月30日 -9.58%
- 17億3700万
- 2022年12月31日 -30.34%
- 12億1000万
- 2023年3月31日 +6.03%
- 12億8300万
- 2023年6月30日 +7.25%
- 13億7600万
- 2023年9月30日 +1.38%
- 13億9500万
- 2023年12月31日 -10.18%
- 12億5300万
- 2024年3月31日 +4.87%
- 13億1400万
- 2024年6月30日 +3.96%
- 13億6600万
- 2024年9月30日 -1.9%
- 13億4000万
- 2024年12月31日 -2.24%
- 13億1000万
- 2025年3月31日 -2.67%
- 12億7500万
- 2025年6月30日 +3.14%
- 13億1500万
- 2025年9月30日 +2.81%
- 13億5200万
- 2025年12月31日 +8.95%
- 14億7300万
- 2026年3月31日 +3.53%
- 15億2500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (4) 退職給付に係る会計処理の方法2026/03/17 9:25
従業員の退職給付に備えるため、当連結会計年度末における退職給付債務の見込額及びシマノ企業年金基金資産に基づき、当連結会計年度末において発生していると認められる額を退職給付に係る負債(年金資産の額が退職給付債務を超える場合には退職給付に係る資産)に計上しております。また、過去勤務費用及び数理計算上の差異については、発生連結会計年度に費用処理する方法を採用しております。
なお、退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/17 9:25
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 役員退職慰労金 138 百万円 144 百万円 退職給付に係る負債 254 百万円 284 百万円 減価償却 1,027 百万円 263 百万円
前連結会計年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「税務上の繰越欠損金」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、積立型、非積立型の確定給付制度及び確定拠出制度を採用しております。2026/03/17 9:25
なお、一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2 確定給付制度