有価証券報告書-第112期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
2007年3月31日以前に取得した有形固定資産(リース資産を除く)
旧定率法
部品成型及び鋳造用金型は、見積使用可能期間の月数による定額法
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法
2007年4月1日以降に取得した有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
部品成型及び鋳造用金型は、見積使用可能期間の月数による定額法
また、建物(建物附属設備を含む)については、定額法
2016年4月1日以降に取得した有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
部品成型及び鋳造用金型は、見積使用可能期間の月数による定額法
また、建物(建物附属設備を含む)及び構築物については、定額法
なお、主な償却期間は以下のとおりであります。

建物	3～50年
有形固定資産その他(機械及び装置)	9～10年

リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
長期前払費用
定額法