理研計器（7734）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 226億3065万
- 2009年3月31日 -5.36%
- 214億1810万
- 2009年12月31日 -41.86%
- 124億5217万
- 2010年3月31日 +39.05%
- 173億1450万
- 2010年6月30日 -72.81%
- 47億835万
- 2010年9月30日 +109.69%
- 98億7281万
- 2010年12月31日 +49.96%
- 148億526万
- 2011年3月31日 +35.38%
- 200億4363万
- 2011年6月30日 -76.27%
- 47億5581万
- 2011年9月30日 +119.82%
- 104億5446万
- 2011年12月31日 +45.21%
- 151億8138万
- 2012年3月31日 +35.61%
- 205億8698万
- 2012年6月30日 -77.64%
- 46億405万
- 2012年9月30日 +105.07%
- 94億4132万
- 2012年12月31日 +49.38%
- 141億345万
- 2013年3月31日 +40.41%
- 198億206万
- 2013年6月30日 -77.65%
- 44億2603万
- 2013年9月30日 +114.66%
- 95億111万
- 2013年12月31日 +50.82%
- 143億2972万
- 2014年3月31日 +40.83%
- 201億8020万
- 2014年6月30日 -76.61%
- 47億1952万
- 2014年9月30日 +114.92%
- 101億4302万
- 2014年12月31日 +51.57%
- 153億7336万
- 2015年3月31日 +38.78%
- 213億3500万
- 2015年6月30日 -75.09%
- 53億1521万
- 2015年9月30日 +107.24%
- 110億1548万
- 2015年12月31日 +53.83%
- 169億4492万
- 2016年3月31日 +38.2%
- 234億1777万
- 2016年6月30日 -77.57%
- 52億5330万
- 2016年9月30日 +109.2%
- 109億8983万
- 2016年12月31日 +51.53%
- 166億5317万
- 2017年3月31日 +40.26%
- 233億5767万
- 2017年6月30日 -72.22%
- 64億8849万
- 2017年9月30日 +111.19%
- 137億276万
- 2017年12月31日 +50.03%
- 205億5769万
- 2018年3月31日 +36.64%
- 280億8915万
- 2018年6月30日 -73.23%
- 75億2004万
- 2018年9月30日 +107.89%
- 156億3319万
- 2018年12月31日 +49.76%
- 234億1303万
- 2019年3月31日 +30.91%
- 306億5052万
- 2019年6月30日 -74.2%
- 79億774万
- 2019年9月30日 +103.83%
- 161億1802万
- 2019年12月31日 +48.05%
- 238億6342万
- 2020年3月31日 +34.89%
- 321億8947万
- 2020年6月30日 -76.11%
- 76億8994万
- 2020年9月30日 +99.71%
- 153億5738万
- 2020年12月31日 +52.25%
- 233億8140万
- 2021年3月31日 +37.76%
- 322億929万
- 2021年6月30日 -71.94%
- 90億3865万
- 2021年9月30日 +102.23%
- 182億7884万
- 2021年12月31日 +52.69%
- 279億932万
- 2022年3月31日 +33.88%
- 373億6395万
- 2022年6月30日 -71.19%
- 107億6329万
- 2022年9月30日 +108.16%
- 224億490万
- 2022年12月31日 +55.18%
- 347億6849万
- 2023年3月31日 +29.44%
- 450億480万
- 2023年6月30日 -74.47%
- 114億9077万
- 2023年9月30日 +97.34%
- 226億7549万
- 2023年12月31日 +51.38%
- 343億2527万
- 2024年3月31日 +32.79%
- 455億8135万
- 2024年6月30日 -75.33%
- 112億4341万
- 2024年9月30日 +112.87%
- 239億3404万
- 2024年12月31日 +50.19%
- 359億4671万
- 2025年3月31日 +36.42%
- 490億3894万
- 2025年9月30日 -44.95%
- 269億9717万
- 2025年12月31日 +51.5%
- 409億163万
- 2026年3月31日 +34.99%
- 552億1223万
個別
- 2008年3月31日
- 221億2884万
- 2009年3月31日 -4.94%
- 210億3547万
- 2010年3月31日 -18.47%
- 171億5071万
- 2011年3月31日 +14.89%
- 197億380万
- 2012年3月31日 +1.65%
- 200億2927万
- 2013年3月31日 -3.71%
- 192億8603万
- 2014年3月31日 +1.07%
- 194億9223万
- 2015年3月31日 +5.29%
- 205億2339万
- 2016年3月31日 +10.21%
- 226億1816万
- 2017年3月31日 +0.58%
- 227億5044万
- 2018年3月31日 +8.6%
- 247億636万
- 2018年9月30日 -43.64%
- 139億2500万
- 2019年3月31日 +94.18%
- 270億3974万
- 2020年3月31日 +3.31%
- 279億3367万
- 2021年3月31日 +2.98%
- 287億6590万
- 2021年9月30日 -43.78%
- 161億7100万
- 2022年3月31日 +100.67%
- 324億4994万
- 2023年3月31日 +18.11%
- 383億2739万
- 2024年3月31日 -0.65%
- 380億7779万
- 2025年3月31日 +10.43%
- 420億5051万
- 2026年3月31日 +7.73%
- 452億9938万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注)1 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/24 15:37
2 北米地域への売上高には、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるアメリカの売上高 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の数 2社
理研計器テクノクラート株式会社
RIKEN KEIKI(M)SDN.BHD.
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社2社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2026/06/24 15:37 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/24 15:37
売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の外部顧客はないため、記載を省略しております。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 2026/06/24 15:37
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他の収益 - - 外部顧客への売上高 49,038,948 55,212,234
「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 4.会計方針に関する事項 (5)重要な収益及び費用の計上基準」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ③定量目標(連結)2026/06/24 15:37
※株主資本コストを7%と推定2029年3月期 売上高 700億円 営業利益 140億円以上 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ① 財政状態及び経営成績の状況2026/06/24 15:37
当連結会計年度の売上高は、主要顧客である半導体業界において生成AI・データセンター向け需要の拡大を背景に、先端分野への投資が活発な状況であったこと、海外市場において、特に北米を中心にガス検知警報機器の需要が堅調に推移したこと等から、552億1千2百万円(前連結会計年度比12.6%増)となりました。
営業利益は、主として売上が増加したことにより、124億2千5百万円(前連結会計年度比16.8%増)となりました。 - #7 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 売上高
(単位:千円)
2026/06/24 15:37定置型ガス検知警報機器 可搬型ガス検知警報機器 その他測定機器 合計 33,616,884 20,238,762 1,356,587 55,212,234 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2026/06/24 15:37
非連結子会社2社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #9 関係会社との取引に関する注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2026/06/24 15:37
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 関係会社への売上高 11,835,798千円 13,772,823千円 関係会社からの仕入高 4,152,153 4,807,550 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/24 15:37
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
