理研計器(7734)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 11億7670万
- 2010年3月31日 -9.12%
- 10億6935万
- 2010年12月31日 +23.24%
- 13億1788万
- 2011年3月31日 +24.23%
- 16億3714万
- 2011年6月30日 +10.62%
- 18億1094万
- 2011年9月30日 -9.76%
- 16億3415万
- 2011年12月31日 +1.29%
- 16億5529万
- 2012年3月31日 -18.88%
- 13億4277万
- 2012年6月30日 +6.84%
- 14億3462万
- 2012年9月30日 -2.02%
- 14億558万
- 2012年12月31日 -0.67%
- 13億9611万
- 2013年3月31日 -25.99%
- 10億3330万
- 2013年6月30日 +4.17%
- 10億7635万
- 2013年9月30日 -0%
- 10億7632万
- 2013年12月31日 +3.93%
- 11億1857万
- 2014年3月31日 -8.84%
- 10億1970万
- 2014年6月30日 +12.98%
- 11億5208万
- 2014年9月30日 +1.22%
- 11億6610万
- 2014年12月31日 -5.04%
- 11億730万
- 2015年3月31日 -9.37%
- 10億358万
- 2015年6月30日 +20.85%
- 12億1288万
- 2015年9月30日 +2.73%
- 12億4602万
- 2015年12月31日 +16.27%
- 14億4876万
- 2016年3月31日 -7.72%
- 13億3688万
- 2016年6月30日 +0.09%
- 13億3814万
- 2016年9月30日 -2.12%
- 13億975万
- 2016年12月31日 -15.13%
- 11億1162万
- 2017年3月31日 -1.2%
- 10億9827万
- 2017年6月30日 +4.37%
- 11億4631万
- 2017年9月30日 +5.42%
- 12億845万
- 2017年12月31日 +12.25%
- 13億5652万
- 2018年3月31日 +13.19%
- 15億3539万
- 2018年6月30日 +0.66%
- 15億4554万
- 2018年9月30日 -1.06%
- 15億2910万
- 2018年12月31日 +16.79%
- 17億8588万
- 2019年3月31日 +9.69%
- 19億5897万
- 2019年6月30日 -4.62%
- 18億6841万
- 2019年9月30日 -1.9%
- 18億3288万
- 2019年12月31日 +3.16%
- 18億9088万
- 2020年3月31日 -2.24%
- 18億4845万
- 2020年6月30日 +7.26%
- 19億8271万
- 2020年9月30日 +1.61%
- 20億1467万
- 2020年12月31日 +2.91%
- 20億7337万
- 2021年3月31日 -9.85%
- 18億6920万
- 2021年6月30日 +12.99%
- 21億1204万
- 2021年9月30日 +9.6%
- 23億1473万
- 2021年12月31日 +19.28%
- 27億6100万
- 2022年3月31日 +19.79%
- 33億734万
- 2022年6月30日 +12.28%
- 37億1336万
- 2022年9月30日 +20.15%
- 44億6168万
- 2022年12月31日 +15.68%
- 51億6110万
- 2023年3月31日 +17.02%
- 60億3929万
- 2023年6月30日 +1.59%
- 61億3515万
- 2023年9月30日 +9.72%
- 67億3143万
- 2023年12月31日 +3.21%
- 69億4771万
- 2024年3月31日 +0.21%
- 69億6206万
- 2024年6月30日 +0.23%
- 69億7811万
- 2024年9月30日 -2.82%
- 67億8103万
- 2024年12月31日 -1.14%
- 67億354万
- 2025年3月31日 -2.46%
- 65億3887万
- 2025年9月30日 +11.22%
- 72億7225万
- 2025年12月31日 -0.27%
- 72億5285万
個別
- 2008年3月31日
- 14億1302万
- 2009年3月31日 -26.75%
- 10億3508万
- 2010年3月31日 -7.88%
- 9億5350万
- 2011年3月31日 +55.8%
- 14億8555万
- 2012年3月31日 -19.25%
- 11億9952万
- 2013年3月31日 -24.25%
- 9億867万
- 2014年3月31日 +0.87%
- 9億1656万
- 2015年3月31日 -1.39%
- 9億379万
- 2016年3月31日 +33.23%
- 12億416万
- 2017年3月31日 -19.78%
- 9億6599万
- 2018年3月31日 +38.09%
- 13億3392万
- 2019年3月31日 +27.94%
- 17億656万
- 2020年3月31日 -3.46%
- 16億4759万
- 2021年3月31日 +0.05%
- 16億4848万
- 2022年3月31日 +76.64%
- 29億1181万
- 2023年3月31日 +84.45%
- 53億7091万
- 2024年3月31日 +8.11%
- 58億633万
- 2025年3月31日 -3.79%
- 55億8640万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
(イ)満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
(ロ)その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
(ただし、特例処理の要件を充たす金利スワップ取引については時価評価せず、その金銭の受払の純額を金利変換の対象となる借入債務に係る利息に加減して処理)
③ 棚卸資産
(イ)商品及び製品
総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
ただし、一部製品については個別原価法
(ロ)仕掛品
総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
ただし、一部仕掛品については個別原価法
(ハ)原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 11:38 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/06/26 11:38
ただし、一部仕掛品については個別原価法
(ハ)原材料及び貯蔵品 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/06/26 11:38
ただし、一部仕掛品については、個別原価法
(3)原材料及び貯蔵品