東京精密（7729）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8億8909万
- 2009年3月31日 -68.5%
- 2億8005万
- 2010年3月31日 -12.33%
- 2億4553万
- 2011年3月31日 +162.06%
- 6億4344万
- 2011年9月30日 +32.83%
- 8億5468万
- 2012年3月31日 -14.32%
- 7億3231万
- 2013年3月31日 +9.42%
- 8億128万
- 2013年9月30日 +3.96%
- 8億3300万
- 2014年3月31日 +1.32%
- 8億4400万
- 2014年9月30日 +8.41%
- 9億1500万
- 2015年3月31日 +8.2%
- 9億9000万
- 2015年9月30日 +6.46%
- 10億5400万
- 2016年3月31日 -4.93%
- 10億200万
- 2016年9月30日 +6.19%
- 10億6400万
- 2017年3月31日 +3.29%
- 10億9900万
- 2018年3月31日 +12.65%
- 12億3800万
- 2019年3月31日 +10.18%
- 13億6400万
- 2020年3月31日 -1.76%
- 13億4000万
- 2021年3月31日 +3.06%
- 13億8100万
- 2021年6月30日 +50.47%
- 20億7800万
- 2021年9月30日 -21.17%
- 16億3800万
- 2021年12月31日 -52.14%
- 7億8400万
- 2022年3月31日 +117.35%
- 17億400万
- 2022年6月30日 +48.47%
- 25億3000万
- 2022年9月30日 +6.8%
- 27億200万
- 2022年12月31日 -26.17%
- 19億9500万
- 2023年3月31日 +32.13%
- 26億3600万
- 2023年6月30日 +53.41%
- 40億4400万
- 2023年9月30日 -32.17%
- 27億4300万
- 2023年12月31日 -19.61%
- 22億500万
- 2024年3月31日 +1.04%
- 22億2800万
- 2024年6月30日 +96.18%
- 43億7100万
- 2024年9月30日 -20.38%
- 34億8000万
- 2024年12月31日 -23.1%
- 26億7600万
- 2025年3月31日 -0.78%
- 26億5500万
- 2025年6月30日 +68.66%
- 44億7800万
- 2025年9月30日 -14.38%
- 38億3400万
- 2025年12月31日 -23%
- 29億5200万
- 2026年3月31日 +16.97%
- 34億5300万
- 2026年6月30日 +58.76%
- 54億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 5億6481万
- 2009年3月31日 -75.57%
- 1億3797万
- 2010年3月31日 -6.5%
- 1億2900万
- 2011年3月31日 +242.12%
- 4億4137万
- 2012年3月31日 +1.47%
- 4億4784万
- 2013年3月31日 +12.63%
- 5億442万
- 2014年3月31日 +4.87%
- 5億2900万
- 2015年3月31日 +22.68%
- 6億4900万
- 2016年3月31日 +0.62%
- 6億5300万
- 2017年3月31日 +13.63%
- 7億4200万
- 2018年3月31日 +19.41%
- 8億8600万
- 2019年3月31日 +3.84%
- 9億2000万
- 2020年3月31日 -1.85%
- 9億300万
- 2021年3月31日 +0.22%
- 9億500万
- 2022年3月31日 +29.72%
- 11億7400万
- 2023年3月31日 +8.6%
- 12億7500万
- 2024年3月31日 +9.18%
- 13億9200万
- 2025年3月31日 +9.34%
- 15億2200万
- 2026年3月31日 +22.54%
- 18億6500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額2026/06/19 12:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料手当 6,731 百万円 6,971 百万円 賞与引当金繰入額 1,672 百万円 2,545 百万円 役員退職慰労引当金繰入額 10 百万円 9 百万円 役員賞与引当金繰入額 21 百万円 21 百万円 退職給付費用 31 百万円 47 百万円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
当社及び国内連結子会社は、通常の販売目的で保有する棚卸資産の評価基準及び評価方法については、主として総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)ですが、在外連結子会社においては先入先出法による低価法を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
また、在外連結子会社においては定額法を採用しています。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8年 ～ 50年
機械装置及び運搬具 4年 ～ 12年2026/06/19 12:02 - #3 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/19 12:02
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 2,950 - 2,950 - 賞与引当金 1,522 1,865 1,522 1,865 製品不具合対策引当金 - 2,103 414 1,688 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/19 12:02
(注)評価性引当額の減少額1,222百万円は、主に連結子会社である株式会社アクレーテク・パワトロシステムの清算が結了したことにより、貸倒引当金に係る評価性引当額が減少したことに伴うものであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 投資有価証券 391 128 賞与引当金 466 587 貸倒引当金 929 -
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/19 12:02
(注)1.評価性引当額が532百万円減少しています。この減少の主な内容は、連結子会社である株式会社アクレーテク・パワトロシステムの清算が結了したことにより、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が減少したことによるものです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付信託運用損益 1,186 1,191 賞与引当金 655 863 税務上の繰越欠損金 (注2) 412 -
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産の評価基準及び評価方法については、主として総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年～50年
機械装置 7年～12年2026/06/19 12:02
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
