有価証券報告書-第68期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めておりました「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「デリバティブ評価益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外収益」に表示していた「デリバティブ評価益」202百万円と「その他」729百万円は、「補助金収入」123百万円、「その他」808百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めておりました「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。 この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた557百万円は、「貸倒引当金繰入額」123百万円、「その他」434百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めておりました「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「デリバティブ評価益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外収益」に表示していた「デリバティブ評価益」202百万円と「その他」729百万円は、「補助金収入」123百万円、「その他」808百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めておりました「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。 この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた557百万円は、「貸倒引当金繰入額」123百万円、「その他」434百万円として組み替えております。