信越ポリマー(7970)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億4800万
- 2009年3月31日 -12.84%
- 1億2900万
- 2010年3月31日 -14.73%
- 1億1000万
- 2011年3月31日 -13.64%
- 9500万
- 2012年3月31日 -14.74%
- 8100万
- 2013年3月31日 +41.98%
- 1億1500万
- 2014年3月31日 -12.17%
- 1億100万
- 2015年3月31日 -3.96%
- 9700万
- 2016年3月31日 -24.74%
- 7300万
- 2017年3月31日 -9.59%
- 6600万
- 2018年3月31日 -4.55%
- 6300万
- 2019年3月31日 +126.98%
- 1億4300万
- 2020年3月31日 +1.4%
- 1億4500万
- 2021年3月31日 -23.45%
- 1億1100万
- 2022年3月31日 -8.11%
- 1億200万
- 2023年3月31日 +153.92%
- 2億5900万
- 2024年3月31日 +60.62%
- 4億1600万
- 2025年3月31日 +7.69%
- 4億4800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2025/06/20 13:13 - #2 固定資産売却益(連結)
- 定資産売却益
前連結会計年度において、当社が保有していた福利厚生施設等の土地、建物及び構築物を売却したことに伴い発生した売却益を計上しております。2025/06/20 13:13 - #3 固定資産売却益の注記
- ※4 固定資産売却益2025/06/20 13:13
前事業年度において、当社が保有していた福利厚生施設等の土地、建物及び構築物を売却したことに伴い発生した売却益を計上しております。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した主な資産2025/06/20 13:13
(2)資産のグルーピング方法用途 件数 場所 種類 減損損失(百万円) 精密成形品事業製造設備 1件 埼玉県さいたま市北区 建物及び構築物機械装置及び運搬具ほか 195 住環境・生活資材事業製造設備 1件 埼玉県さいたま市北区 建物及び構築物・機械装置及び運搬具ほか 73 精密成形品事業製造設備 1件 中国江蘇省 建設仮勘定 43 その他事業関連設備 1件 埼玉県さいたま市桜区 建物及び構築物ほか 5 遊休資産 1件 長野県安曇野市 土地 62
当社グループは、遊休資産については個別物件単位に、事業用資産については継続的に収支の把握をおこなっている管理会計上の区分を考慮して資産のグルーピングを決定しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1) 財政状態の状況2025/06/20 13:13
当連結会計年度末における総資産は、建物及び構築物(純額)が10,111百万円、現金及び預金が2,448百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が2,442百万円、機械装置及び運搬具(純額)が2,150百万円、未収入金が1,242百万円、原材料及び貯蔵品が941百万円、有形固定資産のその他(純額)が780百万円、商品及び製品が730百万円それぞれ増加し、建設仮勘定が7,798百万円、流動資産のその他が697百万円それぞれ減少したことなどにより、152,988百万円(前連結会計年度末比12,209百万円増)となりました。
当連結会計年度末における負債は、未払法人税等が1,888百万円、未払費用が556百万円それぞれ増加し、未払金が590百万円減少したことなどにより、29,834百万円(前連結会計年度末比2,022百万円増)となりました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産2025/06/20 13:13
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2025/06/20 13:13
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
(2) 無形固定資産