- 6961
- 2026/09/18
- 時価
- 957億円
- PER 予
- 17.79倍
- 2010年以降
- 4.95-150.19倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.38倍
- 2010年以降
- 0.45-3.22倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.91%
- ROE 予
- 7.77%
- ROA 予
- 6.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
仕掛品
連結
- 2013年3月31日
- 6億1965万
- 2014年3月31日 -6.45%
- 5億7971万
個別
- 2013年3月31日
- 3億2803万
- 2014年3月31日 -18.99%
- 2億6572万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 品・仕掛品2014/06/27 11:44
成形品については総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #2 事業等のリスク
- (3)たな卸資産のリスク2014/06/27 11:44
当社グループ保有の製品・仕掛品の、たな卸資産の評価方法は、「第5(経理の状況) 1(連結財務諸表等) (1)(連結財務諸表) 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」の項に記載のとおり、当社及び国内連結子会社は総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用、在外連結子会社は主として総平均法による低価法を採用しております。金型については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。また原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用、在外連結子会社は主として移動平均法による低価法を採用しております。当該たな卸資産について今後、製品のライフサイクルの短縮による非流動化や陳腐化、価格競争の激化により市場価値が大幅に下落した場合は、当該たな卸資産を評価減または廃棄処理することが予想され、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
(4)カントリーリスク - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- ロ たな卸資産2014/06/27 11:44
(イ)製品・仕掛品
当社及び国内連結子会社は総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。但し金型については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。