仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億9629万
- 2010年3月31日 +25.49%
- 2億4632万
- 2011年3月31日 +27.47%
- 3億1400万
- 2012年3月31日 +22.32%
- 3億8408万
- 2013年3月31日 +61.33%
- 6億1965万
- 2014年3月31日 -6.45%
- 5億7971万
- 2015年3月31日 +0.9%
- 5億8494万
- 2016年3月31日 +4.45%
- 6億1100万
- 2017年3月31日 -16.04%
- 5億1300万
- 2018年3月31日 +6.82%
- 5億4800万
- 2019年3月31日 +4.38%
- 5億7200万
- 2020年3月31日 +26.4%
- 7億2300万
- 2021年3月31日 +14.8%
- 8億3000万
- 2022年3月31日 -41.08%
- 4億8900万
- 2023年3月31日 +48.06%
- 7億2400万
個別
- 2008年3月31日
- 2億8273万
- 2009年3月31日 -63.8%
- 1億235万
- 2010年3月31日 +54.56%
- 1億5819万
- 2011年3月31日 +22.41%
- 1億9363万
- 2012年3月31日 +41.08%
- 2億7318万
- 2013年3月31日 +20.08%
- 3億2803万
- 2014年3月31日 -18.99%
- 2億6572万
- 2015年3月31日 +20.11%
- 3億1915万
- 2016年3月31日 +11.86%
- 3億5700万
- 2017年3月31日 -38.66%
- 2億1900万
- 2018年3月31日 +24.66%
- 2億7300万
- 2019年3月31日 +30.04%
- 3億5500万
- 2020年3月31日 -17.75%
- 2億9200万
- 2021年3月31日 -1.71%
- 2億8700万
- 2022年3月31日 +0.7%
- 2億8900万
- 2023年3月31日 +3.46%
- 2億9900万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (3)棚卸資産のリスク2023/06/23 11:27
当社グループ保有の製品・仕掛品の、棚卸資産の評価方法は、「第5(経理の状況) 1(連結財務諸表等) (1)(連結財務諸表) (注記事項)(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」の項に記載のとおり、当社及び国内連結子会社は総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用、在外連結子会社は主として総平均法による低価法を採用しております。金型については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。また、原材料については、当社及び国内連結子会社は移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用、在外連結子会社は主として移動平均法による低価法を採用しております。当該棚卸資産について今後、製品のライフサイクルの短縮による非流動化や陳腐化、価格競争の激化により市場価値が大幅に下落した場合は、当該棚卸資産を評価減又は廃棄処理することが予想され、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
(4)知的財産権に関するリスク - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ロ 棚卸資産2023/06/23 11:27
(イ)製品・仕掛品
当社及び国内連結子会社は、主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。ただし金型については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/23 11:27
(1)製品・仕掛品
成形品については総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。