理想科学工業(6413)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 53億9700万
- 2009年3月31日
- -9億1300万
- 2010年3月31日
- 16億6900万
- 2011年3月31日 +163.99%
- 44億600万
- 2012年3月31日 -8.08%
- 40億5000万
- 2013年3月31日 +21.23%
- 49億1000万
- 2014年3月31日 +34.18%
- 65億8800万
- 2015年3月31日 +3.81%
- 68億3900万
- 2016年3月31日 -4.21%
- 65億5100万
- 2017年3月31日 -39.05%
- 39億9300万
- 2018年3月31日 -3.08%
- 38億7000万
- 2019年3月31日 -2.56%
- 37億7100万
- 2020年3月31日 -32.56%
- 25億4300万
- 2021年3月31日 -45.14%
- 13億9500万
- 2022年3月31日 +198.49%
- 41億6400万
- 2023年3月31日 +43.01%
- 59億5500万
- 2024年3月31日 -11.74%
- 52億5600万
- 2025年3月31日 +17.64%
- 61億8300万
- 2026年3月31日 -17.34%
- 51億1100万
個別
- 2008年3月31日
- 44億3800万
- 2009年3月31日
- -13億
- 2010年3月31日
- 5億6200万
- 2011年3月31日 +622.6%
- 40億6100万
- 2012年3月31日 +1.11%
- 41億600万
- 2013年3月31日 +23.26%
- 50億6100万
- 2014年3月31日 +16.28%
- 58億8500万
- 2015年3月31日 -7.26%
- 54億5800万
- 2016年3月31日 -4.45%
- 52億1500万
- 2017年3月31日 -62.65%
- 19億4800万
- 2018年3月31日 +19.35%
- 23億2500万
- 2019年3月31日 -18.02%
- 19億600万
- 2020年3月31日 -63.06%
- 7億400万
- 2021年3月31日 -65.91%
- 2億4000万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 29億300万
- 2023年3月31日 +62.42%
- 47億1500万
- 2024年3月31日 -21.02%
- 37億2400万
- 2025年3月31日 +18.88%
- 44億2700万
- 2026年3月31日 -41.72%
- 25億8000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、プリントクリエイト事業、デジタルコミュニケーション事業及びアプリケーションソフトウェア事業等を含んでおります。2026/06/18 16:05
3.セグメント利益又は損失(△)の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
4.セグメント資産及び負債については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象とはなっていないため記載しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、プリントクリエイト事業、デジタルコミュニケーション事業及びアプリケーションソフトウェア事業等を含んでおります。
3.セグメント利益又は損失(△)の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
4.セグメント資産及び負債については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象とはなっていないため記載しておりません。2026/06/18 16:05 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/18 16:05
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、2026年3月期の経営方針に、「印刷機器関連事業の安定した運営を継続する」、「理想科学らしい企画・開発を推進する」、「コーポレート本部の企画力を充実する」を掲げ運営してまいりました。2026/06/18 16:05
当期の業績は、売上高は前期並みとなり、営業利益は前期と比べ減益となりました。
印刷機器関連事業の売上高及び売上総利益は、2024年7月のインクジェットヘッド事業統合による効果や為替の円安影響が増加に寄与したものの、日本の孔版事業での販売減少が継続したことや海外のインクジェット事業での本体製品の販売が減少したことにより、前期並みとなりました。