ニレコ(6863)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億3660万
- 2009年3月31日 -52.99%
- 2億524万
- 2009年12月31日
- -3億2906万
- 2010年3月31日
- -3億1716万
- 2010年6月30日
- -7430万
- 2010年9月30日
- 1億1652万
- 2010年12月31日 +96.26%
- 2億2868万
- 2011年3月31日 +26.19%
- 2億8857万
- 2011年6月30日
- -1億579万
- 2011年9月30日
- 1億3386万
- 2011年12月31日 +42.31%
- 1億9049万
- 2012年3月31日 +72.88%
- 3億2933万
- 2012年6月30日 -98.13%
- 614万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 1億1930万
- 2012年12月31日 +275.56%
- 4億4804万
- 2013年3月31日 -4.81%
- 4億2649万
- 2013年6月30日
- -8208万
- 2013年9月30日
- 7960万
- 2013年12月31日 +68.03%
- 1億3375万
- 2014年3月31日 +118.14%
- 2億9178万
- 2014年6月30日
- -1億3830万
- 2014年9月30日
- -1億2927万
- 2014年12月31日 -9.83%
- -1億4198万
- 2015年3月31日
- -522万
- 2015年6月30日
- 3704万
- 2015年9月30日 +507.43%
- 2億2500万
- 2015年12月31日 +53.01%
- 3億4428万
- 2016年3月31日 +88.64%
- 6億4946万
- 2016年6月30日 -98.32%
- 1091万
- 2016年9月30日 +993.35%
- 1億1930万
- 2016年12月31日 +126.88%
- 2億7067万
- 2017年3月31日 +98.42%
- 5億3708万
- 2017年6月30日
- -8224万
- 2017年9月30日
- 2億491万
- 2017年12月31日 +86.34%
- 3億8182万
- 2018年3月31日 +84.79%
- 7億558万
- 2018年6月30日 -89.4%
- 7481万
- 2018年9月30日 +416.1%
- 3億8610万
- 2018年12月31日 +53.5%
- 5億9265万
- 2019年3月31日 +51.64%
- 8億9869万
- 2019年6月30日 -66.38%
- 3億214万
- 2019年9月30日 +61.07%
- 4億8666万
- 2019年12月31日 +12.63%
- 5億4812万
- 2020年3月31日 +73.73%
- 9億5224万
- 2020年6月30日 -88.13%
- 1億1305万
- 2020年9月30日 +201.69%
- 3億4108万
- 2020年12月31日 +16.54%
- 3億9748万
- 2021年3月31日 +51.14%
- 6億75万
- 2021年6月30日
- -1526万
- 2021年9月30日
- 2億5397万
- 2021年12月31日 +44.59%
- 3億6723万
- 2022年3月31日 +53.5%
- 5億6371万
- 2022年6月30日 -90.29%
- 5474万
- 2022年9月30日 +565.25%
- 3億6421万
- 2022年12月31日 +89.12%
- 6億8881万
- 2023年3月31日 +71.65%
- 11億8233万
- 2023年6月30日 -84.85%
- 1億7913万
- 2023年9月30日 +199.68%
- 5億3684万
- 2023年12月31日 +92.85%
- 10億3531万
- 2024年3月31日 +33.96%
- 13億8690万
- 2024年6月30日 -78.26%
- 3億158万
- 2024年9月30日 +161.29%
- 7億8800万
- 2024年12月31日 +64%
- 12億9230万
- 2025年3月31日 +47.6%
- 19億742万
- 2025年6月30日 -92.39%
- 1億4521万
- 2025年9月30日 +401.96%
- 7億2892万
- 2025年12月31日 +43.77%
- 10億4798万
- 2026年3月31日 +62.34%
- 17億125万
個別
- 2008年3月31日
- 3億2382万
- 2009年3月31日 -23.05%
- 2億4918万
- 2010年3月31日
- -3億107万
- 2011年3月31日
- 1億744万
- 2012年3月31日 +95.7%
- 2億1026万
- 2013年3月31日 +42.98%
- 3億63万
- 2014年3月31日 -16.25%
- 2億5177万
- 2015年3月31日
- -2232万
- 2016年3月31日
- 5億8957万
- 2017年3月31日 -11.91%
- 5億1933万
- 2018年3月31日 +52.28%
- 7億9084万
- 2019年3月31日 +14.5%
- 9億552万
- 2020年3月31日 -7.85%
- 8億3439万
- 2021年3月31日 -78.78%
- 1億7707万
- 2022年3月31日 -73.86%
- 4629万
- 2023年3月31日 +465.48%
- 2億6178万
- 2024年3月31日 +69.15%
- 4億4281万
- 2025年3月31日 +74.13%
- 7億7108万
- 2026年3月31日 -31.05%
- 5億3165万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれています。2026/06/22 15:45
4.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行なっています。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業であり、機械部品製作事業、電子機器組立事業などを含んでいます。
2.調整額の内容は以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額△678,630千円は、主に各報告セグメントに配分していない当社の管理部門に係る費用です。
(2)セグメント資産の調整額4,856,350千円は、主に資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)、報告セグメントに配分していない当社の土地・建物です。
(3)その他の項目の減価償却費96,043千円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額17,688千円は、主に報告セグメントに配分していない当社の土地・建物に関するもの及び共用資産に関するものです。
3.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれています。
4.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行なっています。2026/06/22 15:45 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。2026/06/22 15:45
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。 - #4 役員報酬(連結)
- 当社の報酬は、上記の基本報酬、業績連動報酬、株式報酬で構成されておりこれらの支給割合について定量的な目安は設けていませんが、健全な起業家精神の発揮を促すとともに内外の優秀な人材を確保するという目的のもと、これらの割合が適正になる様、取締役会で議論のうえ決定しています。2026/06/22 15:45
業績連動報酬に係る指標として連結経常利益を選択した主な理由は、持続的な成長に向けた取締役(監査等委員である取締役を除く。)の動機付けに資することが重要であることから、業績をどの段階の収益で図るべきかという観点で検討した結果、本業の収益を示す営業利益のみではなく企業収益として取締役(監査等委員を除く。)が積極的に関与すべき余地が大きい営業外損益も加えた、連結経常利益が妥当と認識しています。また、最終当期純利益については、経営努力とは別の観点で増減が左右される要素が大きいことから採用すべきではないとの考えから、現時点では連結経常利益が業績連動報酬を決定する上で最も妥当な指標であると考えています。なお、第100期の経常利益は目標1,950百万円に対し、実績は1,794百万円でした。
当社取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬等の額、その算定方法の決定に関する方針の決定権限を有する者は、取締役会であり、権限の内容及び裁量の範囲は、取締役(監査等委員である取締役を除く。)については、株主総会で決議された報酬総額の範囲内で、代表取締役社長が担当職務における貢献度、各期の業績等を総合的に勘案して当社取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬について監査等委員会へ諮問し、「妥当である」旨の意見を得て取締役会へ議案を上程しています。当該取締役会で取締役(監査等委員である取締役を除く。)報酬総額を決定の上、上記方針に基づき各個人へ配分しています。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2026/06/22 15:45
当社グループは、持続的な成長と企業価値向上の実現に向けて、財務の健全性、安定性を保ちながら収益性の拡大を目指しています。財務の健全性・安定性を示す指標として自己資本比率を重視し、その一定水準を維持するとともに、収益性の拡大を示す指標として営業利益、経常利益を重視し、業績予想等で具体的な目標値を公表します。
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2)利益の状況2026/06/22 15:45
当連結会計年度における当社グループの利益の状況については、売上の増加、全社的なコストの削減及び継続的な生産性向上に努めた結果、営業利益は1,701百万円(前連結会計年度比10.8%減)となりました。経常利益は1,794百万円(前連結会計年度比11.5%減)、経常利益率は16.3%となり、期初予想の17.7%を下回りました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は1,441百万円(前連結会計年度比7.7%減)となりました。
c.キャッシュ・フローの分析