パイロットコーポレーション(7846)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 4億7600万
- 2009年12月31日 -23.53%
- 3億6400万
- 2010年12月31日 +0.55%
- 3億6600万
- 2011年12月31日 +3.83%
- 3億8000万
- 2012年12月31日 +8.68%
- 4億1300万
- 2013年12月31日 +45.76%
- 6億200万
- 2014年12月31日 +12.62%
- 6億7800万
- 2015年12月31日 +2.36%
- 6億9400万
- 2016年12月31日 -2.59%
- 6億7600万
- 2017年12月31日 +9.32%
- 7億3900万
- 2018年12月31日 -2.44%
- 7億2100万
- 2019年12月31日 -0.42%
- 7億1800万
- 2020年12月31日 -2.65%
- 6億9900万
- 2021年12月31日 +18.6%
- 8億2900万
- 2022年12月31日 -19.78%
- 6億6500万
- 2023年12月31日 +7.97%
- 7億1800万
- 2024年12月31日 +26.18%
- 9億600万
- 2025年12月31日 +2.76%
- 9億3100万
個別
- 2008年12月31日
- 2億1100万
- 2009年12月31日 -36.97%
- 1億3300万
- 2010年12月31日 +4.51%
- 1億3900万
- 2011年12月31日 -1.44%
- 1億3700万
- 2012年12月31日 +16.79%
- 1億6000万
- 2013年12月31日 +64.38%
- 2億6300万
- 2014年12月31日 -7.98%
- 2億4200万
- 2015年12月31日 +1.24%
- 2億4500万
- 2016年12月31日 -4.49%
- 2億3400万
- 2017年12月31日 +5.56%
- 2億4700万
- 2018年12月31日 -5.26%
- 2億3400万
- 2019年12月31日 +0.85%
- 2億3600万
- 2020年12月31日 -1.69%
- 2億3200万
- 2021年12月31日 +10.78%
- 2億5700万
- 2022年12月31日 -3.5%
- 2億4800万
- 2023年12月31日 +12.5%
- 2億7900万
- 2024年12月31日 +10.04%
- 3億700万
- 2025年12月31日 +8.79%
- 3億3400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりであります。2026/03/26 10:01
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 賞与 1,706 1,859 賞与引当金繰入額 628 647 貸倒引当金繰入額 48 60 役員退職慰労引当金繰入額 31 33 役員賞与引当金繰入額 57 70 役員株式給付引当金繰入額 23 40 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
原則として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/03/26 10:01 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 10:01
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 2 3 2 3 賞与引当金 307 334 307 334 役員賞与引当金 41 30 41 30 役員株式給付引当金 71 45 71 45 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 10:01
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 減価償却超過額 43 40 賞与引当金 94 102 未払事業税 149 73
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 10:01
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 役員退職慰労引当金 42 百万円 47 百万円 賞与引当金 226 229 未払事業税 166 124
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
・市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法2026/03/26 10:01