8002 丸紅

時価

4兆9702億円

PER 予

10.34倍

2010年以降

赤字-20.9倍
（2010-2024年）

1.43倍

2010年以降

0.44-1.47倍
（2010-2024年）

3.04%

ROE 予

13.87%

ROA 予

5.38%

減価償却費、会計方針の変更を反映した当期首残高、持分法による投資損益 - 航空・船舶他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費	会計方針の変更を反映した当期首残高	持分法による投資損益 - 航空・船舶	退職給付費用	商品の販売等に係る原価	販売権及び顧客との関係等（IFRS）
2008/03	48億	-	-	62.9億	-	-
2009/03	50.4億 +5.1%	-	-	90.5億 +43.9%	-	-
2010/03	50.4億 +0%	-	-	115億 +26.6%	-	-
2011/03	52.7億 +4.5%	-	-	112億 -2.1%	-	-
2012/03	52.8億 +0.1%	-	-	121億 +8.1%	-	-
2013/03	52.4億 -0.8%	5540億	-	123億 +1.8%	-	-
2014/03	44.5億 -15%	-	-	126億 +2.3%	-	-
2015/03	42.7億 -4.1%	-	-	122億 -3.3%	-	-
2016/03	66.1億 +54.9%	-	-	57.7億 -52.7%	-	-
2017/03	80.2億 +21.3%	5922億 +6.9%	-	59.3億 +2.8%	-	-
2018/03	59.6億 -25.7%	-	-	61.1億 +3%	6.86兆	1372億
2019/03	65.7億 +10.2%	-	50.7億	49.6億 -18.8%	6.67兆 -2.8%	1760億 +28.3%
2020/03	69.2億 +5.2%	-	28.3億 -44.2%	55.4億 +11.7%	6.13兆 -8.1%	1201億 -31.7%
2021/03	77.8億 +12.4%	-	30.6億 +8%	59億 +6.6%	5.66兆 -7.7%	1240億 +3.2%
2022/03	75.7億 -2.7%	-	78.4億 +156.2%	75.1億 +27.3%	7.61兆 +34.6%	1050億 -15.3%
2023/03	74.4億 -1.7%	-	115億 +47%	48.4億 -35.6%	8.14兆 +6.9%	1030億 -1.9%
2024/03	74.3億 -0.2%	-	99.7億 -13.4%	34.8億 -28.1%	6.18兆 -24%	1152億 +11.9%

2008年3月

減価償却費: 47億9800万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: -
退職給付費用: 62億9100万
商品の販売等に係る原価: -
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: -

2009年3月

減価償却費: 50億4100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: -
退職給付費用: 90億5100万
商品の販売等に係る原価: -
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: -

2010年3月

減価償却費: 50億4300万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: -
退職給付費用: 114億5500万
商品の販売等に係る原価: -
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: -

2011年3月

減価償却費: 52億7000万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: -
退職給付費用: 112億1100万
商品の販売等に係る原価: -
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: -

2012年3月

減価償却費: 52億7500万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: -
退職給付費用: 121億1500万
商品の販売等に係る原価: -
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: -

2013年3月

減価償却費: 52億3500万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5539億8400万
持分法による投資損益 - 航空・船舶: -
退職給付費用: 123億3600万
商品の販売等に係る原価: -
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: -

2014年3月

減価償却費: 44億5100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: -
退職給付費用: 126億1900万
商品の販売等に係る原価: -
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: -

2015年3月

減価償却費: 42億6800万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: -
退職給付費用: 122億100万
商品の販売等に係る原価: -
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: -

2016年3月

減価償却費: 66億1100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: -
退職給付費用: 57億6700万
商品の販売等に係る原価: -
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: -

2017年3月

減価償却費: 80億2200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5921億6400万
持分法による投資損益 - 航空・船舶: -
退職給付費用: 59億3100万
商品の販売等に係る原価: -
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: -

2018年3月

減価償却費: 59億6200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: -
退職給付費用: 61億900万
商品の販売等に係る原価: 6兆8631億
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: 1371億6800万

2019年3月

減価償却費: 65億7200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: 50億7300万
退職給付費用: 49億6100万
商品の販売等に係る原価: 6兆6715億
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: 1759億5800万

2020年3月

減価償却費: 69億1700万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: 28億3200万
退職給付費用: 55億3900万
商品の販売等に係る原価: 6兆1308億
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: 1201億2600万

2021年3月

減価償却費: 77億7600万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: 30億5900万
退職給付費用: 59億400万
商品の販売等に係る原価: 5兆6569億
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: 1239億5400万

2022年3月

減価償却費: 75億6600万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: 78億3600万
退職給付費用: 75億1400万
商品の販売等に係る原価: 7兆6132億
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: 1049億5500万

2023年3月

減価償却費: 74億4100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: 115億1700万
退職給付費用: 48億4000万
商品の販売等に係る原価: 8兆1391億
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: 1029億8900万

2024年3月

減価償却費: 74億2800万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法による投資損益 - 航空・船舶: 99億7300万
退職給付費用: 34億7900万
商品の販売等に係る原価: 6兆1846億
販売権及び顧客との関係等（IFRS）: 1152億400万