8061 西華産業

8061
2026/05/18
時価
1208億円
PER 予
15.5倍
2010年以降
赤字-26.1倍
(2010-2026年)
PBR
2.17倍
2010年以降
0.42-1.94倍
(2010-2026年)
配当 予
2.84%
ROE 予
14.03%
ROA 予
3.85%
資料
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西華産業(8061)の売上高 - 素材・計測事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2014年6月30日
9億1100万
2014年9月30日 +181.67%
25億6600万
2014年12月31日 +39.32%
35億7500万
2015年3月31日 +45.17%
51億9000万
2015年6月30日 -83.1%
8億7700万
2015年9月30日 +185.86%
25億700万
2015年12月31日 +73%
43億3700万
2016年3月31日 +38.92%
60億2500万
2016年6月30日 -82.12%
10億7700万
2016年9月30日 +118.66%
23億5500万
2016年12月31日 +49.81%
35億2800万
2017年3月31日 +58.05%
55億7600万
2017年6月30日 -79.79%
11億2700万
2017年9月30日 +106.65%
23億2900万
2017年12月31日 +48.26%
34億5300万
2018年3月31日 +42.54%
49億2200万
2018年6月30日 -81.19%
9億2600万
2018年9月30日 +94.71%
18億300万
2018年12月31日 +56.57%
28億2300万
2019年3月31日 +41.34%
39億9000万
2019年6月30日 -73.18%
10億7000万
2019年9月30日 +88.13%
20億1300万
2019年12月31日 +55.49%
31億3000万
2020年3月31日 +40.42%
43億9500万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)44,51493,734
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)7,04411,081
(注) 1株当たり中間(当期)純利益の算定において、「役員向け株式交付信託」の信託財産として日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)が保有する当社株式を自己株式として処理していることから、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。
2025/06/17 14:12
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
長期経営ビジョン「VIORB 2030」では、「環境」を事業重点テーマとして掲げ、取引先の温室効果ガス排出削減や産業の持続的成長を支援することをミッションとしております。その成果を測るため、「グリーンイノベーション関連商品※」の取扱売上高目標およびマテリアリティを通じた取り組みに対するKPIを設定しております。
「グリーンイノベーション関連商品」取扱売上高の当期における実績および推移は下表のとおりです。
2026年度および2030年度の当初目標は2024年度において前倒しで達成しており、新たなKPIの設定を検討してまいります。
2025/06/17 14:12
#3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計方針は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。事業セグメントの利益は、各報告セグメント営業利益に準じて算定した数値であります。セグメント間の売上高は第三者間取引に基づいております。
2025/06/17 14:12
#4 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略してお
ります。
2025/06/17 14:12
#5 会計方針に関する事項(連結)
② ファイナンス・リース取引に係る収益の計上基準
リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法によっております。
(6) のれんの償却方法および償却期間
2025/06/17 14:12
#6 収益認識関係、財務諸表(連結)
(単位:百万円)
エネルギー事業産業機械事業プロダクト事業合計
顧客との契約から生じる収益29,73022,5964,72357,050
外部顧客への売上高29,73022,5964,72357,050
当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
(単位:百万円)
2025/06/17 14:12
#7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計方針は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。事業セグメントの利益は、各報告セグメント営業利益に準じて算定した数値であります。セグメント間の売上高は第三者間取引に基づいております。2025/06/17 14:12
#8 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(差異調整に関する事項)
(単位:百万円)
売上高前連結会計年度当連結会計年度
報告セグメント計88,86195,214
セグメント間取引消去△2,076△1,479
連結財務諸表の売上高86,78593,734
2025/06/17 14:12
#9 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高

(注) 売上高は製品・商品の納入先企業の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/17 14:12
#10 戦略、気候変動(連結)

気候変動が当社事業・業績に与える影響について、TCFDフレームワークに基づき、以下2つのシナリオ分析を行っております。
2℃未満シナリオ:低炭素経済へ移行するシナリオ
4℃シナリオ:物理的気候変動リスクが高まるシナリオ
気候変動シナリオはIPCC SSP1-2.6、IPCC SSP5-8.5を使用しています。
なお、分析の時間軸は基本的に移行リスクについては2030年、物理的リスクは2050年を基準としています。
分析対象として、西華産業本社及び連結子会社である日本ダイヤバルブ、敷島機器、セイカダイヤエンジン、Tsurumi(Europe)の計5社を選定しています。上記分析対象企業で当社連結売上高、営業利益のそれぞれ90%以上を占めています。
特定したリスクと機会に関しては、リスクへの対応や機会の最大化に向けて、中期経営計画で掲げた取組を推進しております。2025/06/17 14:12
#11 指標及び目標(連結)
標と目標
長期経営ビジョン「VIORB 2030」では、「環境」を事業重点テーマとして掲げ、取引先の温室効果ガス排出削減や産業の持続的成長を支援することをミッションとしております。その成果を測るため、「グリーンイノベーション関連商品※」の取扱売上高目標およびマテリアリティを通じた取り組みに対するKPIを設定しております。
「グリーンイノベーション関連商品」取扱売上高の当期における実績および推移は下表のとおりです。
2026年度および2030年度の当初目標は2024年度において前倒しで達成しており、新たなKPIの設定を検討してまいります。

※脱炭素、クリーンエネルギー、省エネ・省資源、公害防止、リサイクル・リユースなど、環境配慮や環境保全に貢献
しうる商品の取扱売上高
当社のマテリアリティとその実現に向けた具体的な取り組みおよびKPIは以下の通りです。
2025/06/17 14:12
#12 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
1)長期経営ビジョン 最終年度到達目標
2030年度
変更前変更後増減額
売上高1,300億円1,800億円+500億円
営業利益65億円120億円+55億円
2)中期経営計画 最終年度達成目標
2026年度
変更前変更後増減額
売上高1,100億円1,200億円+100億円
営業利益52億円70億円+18億円
(6)会社の対処すべき課題
2025/06/17 14:12
#13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の高まりなどにより景気は緩やかな回復の動きが見られる一方で、資源・原材料価格の高騰や消費者物価の上昇、地政学的リスクの高止まり、各国の金融政策などに伴う経済への影響懸念など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。
このような経済環境のもと、当連結会計年度における当社グループの業績につきましては、エネルギー事業における好調な業績推移や、プロダクト事業における連結子会社各社の堅調な業績推移が牽引し、売上高は前年同期比8.0%増の937億34百万円、営業利益は前年同期比16.3%増の64億87百万円、経常利益は前年同期比32.7%増の82億99百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比73.7%増の77億99百万円と何れも増加しました。
(2) セグメント別の状況
2025/06/17 14:12
#14 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2) ファイナンス・リース取引に係る収益の計上基準
リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法によっております。
7 その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
2025/06/17 14:12
#15 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
営業取引による取引高
売上高6,766百万円6,345百万円
仕入高3,0735,299
2025/06/17 14:12

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