8031 三井物産

8031
2024/07/19
時価
11兆2316億円
PER 予
12.35倍
2010年以降
赤字-9.71倍
(2010-2024年)
PBR
1.47倍
2010年以降
0.25-0.72倍
(2010-2024年)
配当 予
2.7%
ROE 予
11.93%
ROA 予
5.33%
資料
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CSV,JSON

売上総利益

【期間】

連結

2018年3月31日
7907億500万
2019年3月31日 +6.04%
8384億6700万
2020年3月31日 +0.11%
8394億2300万
2021年3月31日 -3.33%
8114億6500万
2022年3月31日 +40.66%
1兆1413億
2023年3月31日 +22.33%
1兆3962億
2024年3月31日 -5.48%
1兆3197億

個別

2008年3月31日
2119億300万
2009年3月31日 -19.62%
1703億2000万
2010年3月31日 -29.16%
1206億5900万
2011年3月31日 -16.81%
1003億7400万
2012年3月31日 -3.25%
971億1000万
2013年3月31日 -5.77%
915億1100万
2014年3月31日 -19.51%
736億6100万
2015年3月31日 +38.65%
1021億3100万
2016年3月31日 -10.84%
910億5800万
2017年3月31日 -4.89%
866億700万
2018年3月31日 -16.67%
721億6800万
2019年3月31日 +0.72%
726億9000万
2020年3月31日 +21.59%
883億8500万
2021年3月31日 -7.85%
814億4700万
2022年3月31日 -6.49%
761億6000万
2023年3月31日 +266.57%
2791億7800万
2024年3月31日 -30.16%
1949億7000万

有報情報

#1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
当社は本店に事業別の事業本部を置き、各事業本部は担当事業領域毎に地域本部及びブロックと内外一体となった総合戦略を立案し、傘下の関係会社とともに全世界で事業活動を展開しています。地域本部及びブロックは地域戦略の要として担当地域を任されており、事業本部と連携しつつ各々傘下の関係会社とともに幅広い多角的な事業を行っています。経営者による経営資源の配分に関する意思決定やその業績評価が、地域本部及びブロックを事業領域別に事業本部に集約させた業績を基礎に行われるため、当社のオペレーティング・セグメントは、地域本部及びブロックを事業領域別に集約した事業本部別の事業セグメントとしています。
IFRS第8号による開示に当たっては、取扱商品・サービス、生産プロセス、顧客、提供方法及び規制環境の性質の類似性、並びに売上総利益、当期利益(親会社の所有者に帰属)等を用いた収益性指標に基づく経済的特徴の類似性に基づいてオペレーティング・セグメントを報告セグメントに集約しています。
当社の報告セグメント(事業領域別に集約された地域本部を含む。)は以下のとおりです。
2024/06/19 13:32
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
単位:億円2025年3月期業績予想2024年3月期実績増減増減要因
売上総利益13,20013,197+3
販売費及び一般管理費△8,300△7,943△357退職給付制度改定
・為替レートは2024年3月期の145.31円/米ドル及び95.32円/豪ドルに対し、2025年3月期はそれぞれ145.00円/米ドル及び95.00円/豪ドルを想定します。また、2025年3月期の原油価格(JCC)を81米ドル/バレルと仮定し、期ずれを考慮した当社の連結決算に適用される原油価格の平均を86米ドル/バレル(2024年3月期比5米ドル/バレル下落)と想定します。
オペレーティング・セグメント別での業績予想(当期利益(親会社の所有者に帰属))は以下のとおりです。
2024/06/19 13:32
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社及び連結子会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローは、3「事業等のリスク」に述べる各項目の影響を受けますが、当連結会計年度末において当社の経営者は、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの動向を検討する上で、以下の指標が有用であると考えます。
売上総利益、持分法による投資損益及び当期利益(親会社の所有者に帰属)
当社及び連結子会社はさまざまな商品と地域にわたる幅広い事業活動を展開し、そのリスク・リターンの形態も仲介取引から金属資源・エネルギーの権益事業まで多岐にわたります。当社及び連結子会社の経営成績及び事業の進捗を把握する上で、オペレーティング・セグメント別の売上総利益、持分法による投資損益及び当期利益(親会社の所有者に帰属)の変動要因に係る分析を重視しています。
2024/06/19 13:32
#4 連結損益計算書(IFRS)(連結)
【連結損益計算書】
前連結会計年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日)
原価2,6,9,10,26△12,910,174△12,005,227
売上総利益71,396,2281,319,715
その他の収益・費用:
2024/06/19 13:32