三井物産(8031)の売上総利益 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 12億7800万
- 2018年6月30日 -47.57%
- 6億7000万
- 2018年9月30日 +105.22%
- 13億7500万
- 2018年12月31日 +15.93%
- 15億9400万
- 2019年3月31日 +80.55%
- 28億7800万
- 2019年6月30日
- -1億9900万
- 2019年9月30日
- 2億5300万
- 2019年12月31日 +180.24%
- 7億900万
- 2020年3月31日 +42.45%
- 10億1000万
- 2020年6月30日 -77.62%
- 2億2600万
- 2020年9月30日 +291.15%
- 8億8400万
- 2020年12月31日 +79.86%
- 15億9000万
- 2021年3月31日 +49.5%
- 23億7700万
- 2021年6月30日 -50.82%
- 11億6900万
- 2021年9月30日 +45.34%
- 16億9900万
- 2021年12月31日 +56.03%
- 26億5100万
- 2022年3月31日 -6.87%
- 24億6900万
- 2022年6月30日 -58.97%
- 10億1300万
- 2022年9月30日 -4.64%
- 9億6600万
- 2022年12月31日 +83.33%
- 17億7100万
- 2023年3月31日 +13.44%
- 20億900万
- 2023年6月30日 -57.64%
- 8億5100万
- 2023年9月30日 +129.26%
- 19億5100万
- 2023年12月31日 +35.42%
- 26億4200万
- 2024年3月31日 +81.19%
- 47億8700万
- 2024年6月30日 -74.97%
- 11億9800万
- 2024年9月30日 +9.43%
- 13億1100万
- 2024年12月31日 +125.93%
- 29億6200万
- 2025年3月31日 +36.43%
- 40億4100万
- 2025年6月30日 -79.44%
- 8億3100万
- 2025年9月30日 +146.21%
- 20億4600万
- 2025年12月31日 +95.21%
- 39億9400万
- 2026年3月31日 +43.31%
- 57億2400万
有報情報
- #1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社は本店に事業別の事業本部を置き、各事業本部は担当事業領域毎に地域本部及びブロックと内外一体となった総合戦略を立案し、傘下の関係会社とともに全世界で事業活動を展開しています。地域本部及びブロックは地域戦略の要として担当地域を任されており、事業本部と連携しつつ各々傘下の関係会社とともに幅広い多角的な事業を行っています。経営者による経営資源の配分に関する意思決定やその業績評価が、地域本部及びブロックを事業領域別に事業本部に集約させた業績を基礎に行われるため、当社のオペレーティング・セグメントは、地域本部及びブロックを事業領域別に集約した事業本部別の事業セグメントとしています。2025/06/17 13:37
IFRS第8号による開示に当たっては、取扱商品・サービス、生産プロセス、顧客、提供方法及び規制環境の性質の類似性、並びに売上総利益、当期利益(親会社の所有者に帰属)等を用いた収益性指標に基づく経済的特徴の類似性に基づいてオペレーティング・セグメントを報告セグメントに集約しています。
当社の報告セグメント(事業領域別に集約された地域本部を含む。)は以下のとおりです。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2025/06/17 13:37
・為替レートは2025年3月期の152.57円/米ドル及び99.27円/豪ドルに対し、2026年3月期はそれぞれ140.00円/米ドル及び90.00円/豪ドルを想定します。また、2026年3月期の原油価格(JCC)を67米ドル/バレルと仮定し、期ずれを考慮した当社の連結決算に適用される原油価格の平均を75米ドル/バレル(2025年3月期比11米ドル/バレル下落)と想定します。単位:億円 2026年3月期業績予想 2025年3月期実績 増減 増減要因 売上総利益 13,000 12,884 +116 生活産業 販売費及び一般管理費 △8,800 △8,877 +77
オペレーティング・セグメント別での業績予想(当期利益(親会社の所有者に帰属))は以下のとおりです。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社及び連結子会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローは、3「事業等のリスク」に述べる各項目の影響を受けますが、当連結会計年度末において当社の経営者は、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの動向を検討する上で、以下の指標が有用であると考えます。2025/06/17 13:37
①売上総利益、持分法による投資損益及び当期利益(親会社の所有者に帰属)
当社及び連結子会社はさまざまな商品と地域にわたる幅広い事業活動を展開し、そのリスクリターンの形態も仲介取引から金属資源・エネルギーの権益事業まで多岐にわたります。当社及び連結子会社の経営成績及び事業の進捗を把握する上で、オペレーティング・セグメント別の売上総利益、持分法による投資損益及び当期利益(親会社の所有者に帰属)の変動要因に係る分析を重視しています。 - #4 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結損益計算書】2025/06/17 13:37
前連結会計年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 原価 2,5,8,9,25 △12,005,227 △13,374,254 売上総利益 6 1,319,715 1,288,366 その他の収益・費用: