有価証券報告書-第156期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

2)重要な減価償却資産の減価償却方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。