RYODEN（8084）の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 64億5200万
- 2009年3月31日 -45.63%
- 35億800万
- 2010年3月31日 -57.3%
- 14億9800万
- 2011年3月31日 +172.63%
- 40億8400万
- 2012年3月31日 -1.98%
- 40億300万
- 2013年3月31日 +10.27%
- 44億1400万
- 2014年3月31日 +19.57%
- 52億7800万
- 2015年3月31日 -5.42%
- 49億9200万
- 2016年3月31日 -26.42%
- 36億7300万
- 2017年3月31日 -25.67%
- 27億3000万
- 2018年3月31日 +86.01%
- 50億7800万
- 2019年3月31日 +10.75%
- 56億2400万
- 2020年3月31日 -1.16%
- 55億5900万
- 2021年3月31日 -38.57%
- 34億1500万
- 2022年3月31日 +106.79%
- 70億6200万
- 2023年3月31日 +32.82%
- 93億8000万
- 2024年3月31日 -11.24%
- 83億2600万
- 2025年3月31日 -34.15%
- 54億8300万
- 2026年3月31日 -4.36%
- 52億4400万
個別
- 2008年3月31日
- 57億5700万
- 2009年3月31日 -48.97%
- 29億3800万
- 2010年3月31日 -63.85%
- 10億6200万
- 2011年3月31日 +233.15%
- 35億3800万
- 2012年3月31日 -1.41%
- 34億8800万
- 2013年3月31日 -3.13%
- 33億7900万
- 2014年3月31日 +19.18%
- 40億2700万
- 2015年3月31日 -6.7%
- 37億5700万
- 2016年3月31日 -17.83%
- 30億8700万
- 2017年3月31日 -23.49%
- 23億6200万
- 2018年3月31日 +91.62%
- 45億2600万
- 2019年3月31日 +11.8%
- 50億6000万
- 2020年3月31日 -2.41%
- 49億3800万
- 2021年3月31日 -40.68%
- 29億2900万
- 2022年3月31日 +100.79%
- 58億8100万
- 2023年3月31日 +41.3%
- 83億1000万
- 2024年3月31日 -15.44%
- 70億2700万
- 2025年3月31日 -40.63%
- 41億7200万
- 2026年3月31日 -11.05%
- 37億1100万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当事業年度におけるマテリアリティ(重要課題)のKPIについての進捗は以下の通りです。2026/06/24 15:57
※マテリアリティKPIの進捗の詳細については、2026年9月に当社ホームページ上で開示を予定しています(https://sustainability.ryoden.co.jp/materiality/#materiality_link)。マテリアリティ(重要課題) 2029年度KPI 2025年度進捗 一人当たり付加価値(売上総利益)の向上 売上総利益増加に伴い向上 安心・安全な社会と暮らしの実現 一人当たり労働生産性(営業利益)の向上 営業利益減益により減少 当社責重大不具合件数:0件 9件 ブランドに対する対外評価スコアの改善 広告宣伝活動の強化 社会貢献活動実施回数:実施回数の維持 2025年度活動実績22回
(2)気候変動 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/24 15:57
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）
- この結果、今後の投資に対する効果が償却期間にわたり均等に生じると見込まれること等から、定額法を採用することが費用配分の観点から合理的であると判断したことによるものであります。2026/06/24 15:57
この変更により、従来の方法によった場合と比べ、当事業年度の減価償却費が77百万円減少し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益は同額増加しております。 - #4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- この結果、今後の投資に対する効果が償却期間にわたり均等に生じると見込まれること等から、定額法を採用することが費用配分の観点から合理的であると判断したことによるものであります。2026/06/24 15:57
この変更により、従来の方法によった場合と比べ、当連結会計年度の減価償却費が77百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益は同額増加しております。 - #5 役員報酬（連結）
- 1)単年度の業績目標の着実な達成と適切なマネジメントを促すインセンティブとして、取締役に(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く)業績指標(KPI)を反映した業績連動報酬(金銭)を支給する。2026/06/24 15:57
2)具体的には、連結営業利益、連結ROE及び一株当たり当期純利益(単体)を指標としてその額を算定し、指名報酬諮問委員会への諮問を経て取締役会で決定する。支給時期は毎年一定の時期とする。
6.譲渡制限付株式報酬の内容及び額もしくは数又はその算定方法の決定に関する方針 - #6 指標及び目標（連結）
- 当事業年度におけるマテリアリティ(重要課題)のKPIについての進捗は以下の通りです。2026/06/24 15:57
※マテリアリティKPIの進捗の詳細については、2026年9月に当社ホームページ上で開示を予定しています(https://sustainability.ryoden.co.jp/materiality/#materiality_link)。マテリアリティ(重要課題) 2029年度KPI 2025年度進捗 一人当たり付加価値(売上総利益)の向上 売上総利益増加に伴い向上 安心・安全な社会と暮らしの実現 一人当たり労働生産性(営業利益)の向上 営業利益減益により減少 当社責重大不具合件数:0件 9件 ブランドに対する対外評価スコアの改善 広告宣伝活動の強化 社会貢献活動実施回数:実施回数の維持 2025年度活動実績22回 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (5)2026年度(第87期)業績見通し2026/06/24 15:57
「ONE RYODEN Growth 2029 | 2034」の2年目にあたる次期の業績見通しにつきましては、連結売上高2,370億円、営業利益60億円、経常利益60億円、親会社株主に帰属する当期純利益47億円を見込んでおります。なお、上記の見通しは現時点で入手可能な情報に基づき当社が判断したものであり、リスクや不確実性を含んでいます。実際の業績は、様々な要因によりこれらの見通しとは異なる結果となることがあります。
2026年度は、これまでの投資を具体的な『成果』へと変える、当社にとって極めて重要な転換点となります。イノベーションを経営の中核に据え、全社一丸となって既存の枠組みを超えた価値創出に取り組むことで、持続的な企業価値の向上に邁進します。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 通期の業績の見通しとして公表した経営目標値とその達成状況は次のとおりです。2026/06/24 15:57
(2)生産、受注及び販売の状況経営目標値(百万円) 当連結会計年度実績(百万円) 達成率(%) 売上高 215,000 212,772 98.9 営業利益 5,500 5,244 95.3 経常利益 5,600 5,767 102.9
①仕入実績
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
