| 昭和22年5月 | 福井市において工具等の販売(後に、機械工具部門となり、現・機工事業部が承継)を目的とする山善工具製販株式会社を設立。 |
| 昭和26年9月 | 本店を福井市より現大阪本社に移転。 |
| 昭和30年3月 | 産業機具部門(後に、産業システム部門となり、現・機工事業部が承継)を設置。 |
| 昭和30年4月 | 商号を山善機械器具株式会社に変更。 |
| 昭和32年7月 | 工作機械部門(現・機械事業部)を設置。 |
| 昭和33年11月 | 東京支店(現・東京本社)を設置。 |
| 昭和35年9月 | 名古屋営業所(現・名古屋支社)を設置。 |
| 昭和36年1月 | 福岡営業所(現・九州支社)を設置。 |
| 昭和37年10月 | 大阪証券取引所市場第二部に上場。 |
| 昭和38年3月 | 広島営業所(現・広島支社)を設置。 |
| 昭和38年9月 | 東京証券取引所市場第二部に上場。 |
| 昭和40年2月 | 米国に現地法人(現・連結子会社、Yamazen, Inc.)を設立。 |
| 昭和40年7月 | 住宅機器部門(現・住建事業部)を設置。 |
| 昭和40年7月 | 大阪・東京両営業本部制を採用。管理本部並びに海外営業本部(現・国際事業本部)を大阪本社に設置。 |
| 昭和45年2月 | 大阪・東京両証券取引所市場第一部に上場。(平成25年7月 現物市場統合に伴い大阪証券取引所市場第一部は東京証券取引所市場第一部に統合)。 |
| 昭和46年11月 | 株式会社山善に商号変更。 |
| 昭和53年7月 | 家庭機器部門(後に、家庭機器営業本部)を設置。 |
| 平成元年10月 | タイに現地法人(現・連結子会社、Yamazen(Thailand)Co.,Ltd.)を設立。 |
| 平成2年4月 | 北関東支社を設置。 |
| 平成2年6月 | マレーシアに現地法人(現・連結子会社、Yamazen(Malaysia)Sdn.Bhd.)を設立。 |
| 平成2年12月 | シンガポールに現地法人(現・連結子会社、Yamazen(Singapore)Pte.Ltd.)を設立。 |
| 平成3年2月 | 台湾に現地法人(現・連結子会社、Yamazen Co.,Ltd.)を設立。 |
| 平成3年4月 | システムエンジニアリング部門を設置。 |
| 平成3年6月 | 旅行斡旋業の㈱トラベルトピア(現・連結子会社)を買収。 |
| 平成4年10月 | イベント企画部門を切り離し、ヤマゼンクリエイト㈱(現・連結子会社)を設立。 |
| 平成5年4月 | 東北支社を設置。 |
| 平成5年11月 | ヤマゼンロジスティクス㈱(現・連結子会社)を設立。 |
| 平成9年4月 | タイに現地法人(現・連結子会社、Yamazen Thai Engineering Co.,Ltd.)を設立。 |
| 平成9年12月 | 香港に現地法人(現・連結子会社、Yamazen Hong Kong Ltd.)を設立。 |
| 平成11年4月 | 経営企画本部を設置。 |
| 平成11年7月 | 韓国に現地法人(現・連結子会社、Yamazen (Korea) Ltd.)を設立。 |
| 平成14年7月 | 中国に現地法人(現・連結子会社、Yamazen (Shanghai) Trading Co.,Ltd.)を設立。 |
| 平成16年4月 | 家庭機器営業本部(現・家庭機器事業部)を設置。 |
| 平成16年4月 | 東京営業本部、北関東支社、東北支社を統合し、東京本社内に東日本営業本部を設置。 |
| 平成16年7月 | インドネシアに現地法人(現・連結子会社、PT.Yamazen Indonesia)を設立。 |
| 平成16年8月 | 米国に現地法人(現・連結子会社、Plustech Inc.)を設立。 |
| 平成17年9月 | 大垣機工㈱(現・連結子会社)を株式取得により子会社化。 |
| 平成17年12月 | 中国に現地法人(現・連結子会社、Yamazen (Shenzhen) Trading Co.,Ltd.)を設立。 |
| 平成20年12月 | ドイツに現地法人(現・連結子会社、Yamazen Europe GmbH)を設立。 |
| 平成22年2月 | ベトナムに現地法人(現・連結子会社、Yamazen Viet Nam Co.,Ltd.)を設立。 |
| 平成22年4月 | システムエンジニアリング部門を国際本部(現・国際事業本部)に統合。 |
| 平成23年1月 | 中国に現地法人(現・連結子会社、Souzen Trading(Shenzhen)Co.,Ltd.)を設立。 |
| 平成23年4月 | 産業システム部門と機械工具部門を統轄する機工事業部を設置。 |
| 平成24年4月 | 機械事業部、機工事業部、住建事業部、家庭機器事業部及び国際事業本部の5事業部を軸とする事業部制へ移行。 |
