アステナ HD(8095)の商品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年11月30日
- 24億334万
- 2009年11月30日 +9.22%
- 26億2496万
- 2010年11月30日 -12.64%
- 22億9306万
- 2011年11月30日 +7.74%
- 24億7061万
- 2012年11月30日 -8.32%
- 22億6508万
- 2013年11月30日 +9.12%
- 24億7167万
- 2014年11月30日 -0.28%
- 24億6470万
- 2015年11月30日 +15.28%
- 28億4141万
- 2016年11月30日 -22.73%
- 21億9541万
- 2017年11月30日 +15.3%
- 25億3126万
- 2018年11月30日 +16.44%
- 29億4733万
- 2019年11月30日 +20.02%
- 35億3744万
- 2020年11月30日 +14.78%
- 40億6033万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- (注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務諸表に対する期中レビューは受けておりません。2026/02/25 15:05
- #2 その他の参考情報(連結)
- 2025年3月6日関東財務局長に提出2026/02/25 15:05
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2の規定に基づく臨時報告書であります。
2025年7月18日関東財務局長に提出 - #3 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- ① コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方2026/02/25 15:05
当社グループは、「誠実」「信用」「貢献」を基本的理念として掲げ、「お取引先様を最優先に思う心を常に忘れない会社」を目指しております。当社は、商品・サービスの提供を通じてお取引先様と共存共栄の関係を築くことが、結果として株主価値の最大化につながり、ひいては社会全体の持続的発展に資するものと考えております。
また、事業活動を通じて創出される付加価値を、広くステークホルダーに対して適正に分配していくことが、当社グループの持続的な成長と企業価値向上の基盤であると考えております。 - #4 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- マテリアリティ2026/02/25 15:05
③ リスク管理トピック 価値創造における諸資本の重要性 中・長期の強化方針 知的資本 先端技術と高度な業務を通じて得た知見を蓄積し、イノベーションを創出する。 ・特許取得・共同研究開発 社会関係資本 強固な顧客基盤、取引先との信頼関係、地域社会との協創を通じて、安定継続的な価値を創出する。 ・取り扱う商品の品質保持、安定供給・特定市場の技術磨き上げ・法令遵守、その社内教育・プロセスの徹底・社会課題を解決する新規事業の創出・若者教育への支援活動 自然資本 事業を通じた環境保全への貢献や環境負荷の低減により、地球環境の保全に貢献する。 ・サプライチェーンを含めた事業活動による温室効果ガス排出量の測定と削減・再生可能エネルギー利用率の向上・環境に配慮した商品、サービスの拡充・サプライチェーン全体におけるサーキュラーエコノミーの推進 ガバナンス 高い倫理性と誠実な精神を保ち、透明性のある経営を推進する。 ・創業の基本的理念「誠実」「信用」「貢献」の浸透・グループ全体で横断的なMVV推進活動・経営層の多様性向上・グループ人材の多様性向上・コンプライアンスの遵守
当社グループでは、サステナビリティに関連する事項についても、中長期的な事業環境の変化や気候変動・人的資本等の観点を踏まえ、企業経営に影響を及ぼし得るリスクの確認を継続しております。確認された事項については、サステナビリティ推進委員会を中心に、必要な施策への反映を検討し、関係部門と連携して対応を進める体制を整えております。 - #5 事業の内容
- なお、当該事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。2026/02/25 15:05
事業の系統図は次のとおりであります。事業区分 事業の内容 主要な会社 岩城製薬佐倉工場株式会社 HBC(Health & Beauty Care) ・食品事業 一般用医薬品・化粧品原料・機能性食品原料の販売化粧品の製造販売業、健康食品の製造販売業各種サプリメント等の健康食品、禁煙パイポ等の禁煙関連商品、その他健康関連商品の企画・開発・販売化粧品輸入代行 イワキ株式会社 アプロス株式会社 マルマンH&B株式会社 株式会社アインズラボ 池田産業株式会社 池田物産株式会社 イノベイション株式会社 Ikeda Corporation of America ボーエン化成株式会社

- #6 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 棚卸資産2026/02/25 15:05
商品…………主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
製品…………主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #7 戦略(連結)
- マテリアリティ2026/02/25 15:05
トピック 価値創造における諸資本の重要性 中・長期の強化方針 知的資本 先端技術と高度な業務を通じて得た知見を蓄積し、イノベーションを創出する。 ・特許取得・共同研究開発 社会関係資本 強固な顧客基盤、取引先との信頼関係、地域社会との協創を通じて、安定継続的な価値を創出する。 ・取り扱う商品の品質保持、安定供給・特定市場の技術磨き上げ・法令遵守、その社内教育・プロセスの徹底・社会課題を解決する新規事業の創出・若者教育への支援活動 自然資本 事業を通じた環境保全への貢献や環境負荷の低減により、地球環境の保全に貢献する。 ・サプライチェーンを含めた事業活動による温室効果ガス排出量の測定と削減・再生可能エネルギー利用率の向上・環境に配慮した商品、サービスの拡充・サプライチェーン全体におけるサーキュラーエコノミーの推進 ガバナンス 高い倫理性と誠実な精神を保ち、透明性のある経営を推進する。 ・創業の基本的理念「誠実」「信用」「貢献」の浸透・グループ全体で横断的なMVV推進活動・経営層の多様性向上・グループ人材の多様性向上・コンプライアンスの遵守 - #8 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 1【提出会社の親会社等の情報】2026/02/25 15:05
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。 - #9 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2026/02/25 15:05
種類 事業年度末現在発行数(株)(2025年11月30日) 提出日現在発行数(株)(2026年2月25日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 41,097,566 41,097,566 東京証券取引所プライム市場 単元株式数100株 計 41,097,566 41,097,566 - - - #10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 営方針
当社グループは「誠実」「信用」「貢献」を基本的理念として「お取引先様を最優先に思う心を常に忘れない会社」を目指し、提供する商品・サービスを通じてお取引先様と共存共栄することで株主様の利益拡大に寄与するとともに、社会その他すべてのステークホルダーへの責任を果たし続けることを経営の基本方針としております。2026/02/25 15:05 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 食品原料部門では、機能性食品原料では、機能性表示に関する制度厳格化により新規獲得が減少しましたが、既存納入品の需要の増加により売上は堅調となりました。また高利益品の需要が拡大したことも寄与し、売上・利益ともに堅調に推移しました。2026/02/25 15:05
化粧品原料部門では、仕入先協働製品群である重点販売品・育成品は新規獲得が伸長し、好調に推移しております。自社品については一部で需要減少がみられたものの、付加価値の高い商品の需要増加により利益率が改善しました。その結果、売上・利益ともに好調に推移しました。
ライフサイエンス部門では、主力商品である新生児・小児用人工呼吸器はシェアを拡大しましたが、出生数の減少により新生児向け医療機器市場が縮小、その他医療機関向け製品においても、病院経営の効率化を背景に設備投資や購買の抑制傾向が強まりました。その結果、売上・利益ともに低調に推移しました。 - #12 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2026/02/25 15:05
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針