アステナ HD(8095)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年11月30日
- 1億7159万
- 2011年11月30日 -79.17%
- 3573万
- 2012年11月30日 +8.38%
- 3873万
- 2013年11月30日 +9.34%
- 4235万
- 2014年11月30日 +7.55%
- 4554万
- 2015年11月30日 -13.3%
- 3949万
- 2016年11月30日 +9.9%
- 4340万
- 2017年11月30日 +17.32%
- 5091万
- 2018年11月30日 +26.42%
- 6437万
- 2019年11月30日 +175.1%
- 1億7708万
- 2020年11月30日 +366.33%
- 8億2580万
- 2021年11月30日 -3.75%
- 7億9485万
- 2022年11月30日 -47.24%
- 4億1938万
- 2023年11月30日 +49.81%
- 6億2827万
- 2024年11月30日 +8.88%
- 6億8409万
- 2025年11月30日 +19.14%
- 8億1500万
個別
- 2019年11月30日
- 1億1526万
- 2020年11月30日 +1.79%
- 1億1732万
- 2021年11月30日 -66.73%
- 3903万
- 2022年11月30日 -66.29%
- 1315万
- 2023年11月30日 +224.64%
- 4271万
- 2024年11月30日 +123.89%
- 9563万
- 2025年11月30日 -29.94%
- 6700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/02/25 15:05
前連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日) 当連結会計年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日) 報酬及び給料手当 5,025 5,556 賞与引当金繰入額 282 211 退職給付費用 232 197 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ…………時価法2026/02/25 15:05
- #3 営業費用の内訳
- ※2.営業費用のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/02/25 15:05
前事業年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日) 当事業年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日) 減価償却費 420 386 賞与引当金繰入額 95 67 修繕費 304 352 - #4 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/02/25 15:05
(注)退職給付引当金の期末残高△451百万円は、前払年金費用に振替を行っております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 287 512 - 800 賞与引当金 95 67 95 67 災害損失引当金 14 - 14 - - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/02/25 15:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年11月30日) 当事業年度(2025年11月30日) 繰延税金資産 賞与引当金繰入額 29百万円 20百万円 退職給付引当金繰入超過額 68 50
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/02/25 15:05
(注)1.評価性引当額が680百万円減少しております。この増加の主な内容は、連結子会社であるJITSUBО等において、繰越欠損金に係る評価性引当額が減少したことに伴うものであります。前連結会計年度(2024年11月30日) 当連結会計年度(2025年11月30日) 貸倒引当金繰入超過額 9 13 賞与引当金繰入超過額 200 228 退職給付に係る負債 548 392
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブの評価基準及び評価方法…時価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)……定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/02/25 15:05建物及び構築物 8~65年 工具、器具及び備品 2~20年